【日本が正しかった】米国の約6割が「EVに否定的」、今後5年間でハイブリッド車(HV)市場が3倍になるとの予測

英国は９月、エンジン車の新車販売禁止を２０３０年から３５年に延期すると発表。ＥＵは２０３５年にガソリンなどで走るエンジン車の新車販売を禁止する方針だったが、環境負荷の小さい合成燃料で走る車は認めることにした。

このように、欧州でＥⅤが後退する中、米国でも変化が。米市場調査会社によると「回答者の31%がEVに肯定的で、57%が否定的だった」という。また、ロイターは「今後5年間でHV市場が3倍になる」と予測しているそうだ。

HV市場の拡大
米国では11月27日、コネティカット州が2035年以降のガソリン車販売を禁止する「EVシフト州法案」を超党派の反対により撤回した。米市場調査会社イプソスが10月に実施した調査では、回答者の31%がEVに肯定的で、57%が否定的だった。同州は特に充電ステーション不足が深刻だという。
2023年の米EV市場は、ディーラー在庫が増加し、値引きにより利益が減少する一方、ハイブリッド車（HV）の需要が増加し、ロイターは
「今後5年間でHV市場が3倍になる」
と予測している。
こうした状況を踏まえ、テスラとゼネラルモーターズはEVの生産能力拡大計画を延期。フォードは、
「EVは1台450万の赤字で、今後はHVの生産を増やす」
としている。
政策面では、EV市場を中国車が独占している欧州連合（EU）が中国製EVの反補助金調査に乗り出し、バイデン政権は
「中国企業が生産した電池部品や重要鉱物を使う車種を2024年から段階的に優遇対象から除外する」
というガイドラインを発表した。

引用元　米国の約6割が「EVに否定的」 自動車大国ドイツでも戦略転換、“深い溝”に陥ったEV市場の行方とは？

各国がＥⅤの方針を見直す中、日本のネット上では「日本が正しかった」「トヨタの主張が正解だった」というコメントが多く投稿されていたが、本当にその流れになりつつある。

ネットの反応

EVの問題点はようやく認識されるようになって来ましたがまだあまり認識されていない事があります。
それは充電スタンドの問題です。

今から10年ほど前に日本の某メーカーが出したレポートに、ライフサイクルアセスメント（LCA）を含むこの記事とほぼ同じ内容が掲載されている。

ごく当然の結論と思います。EVに否定的な最大の理由は必要が無いからですね。高価で不便で不安なものを買いなさいと言ってもそれは無理でしょう。

まずは価格。補助金なしだと高すぎる。次にリセール。電池劣化した車両に買い手つくのか？あとは廃車コスト。廃棄に際しての環境負荷の大きさはエンジン車の比ではない。

やっと実情が報道されるようになった。

むしろ、なぜ、今まで実際の状況をメディア、特に自動車産業に関係するジャーナリスト達が伝えてこなかったのかが不思議なくらいだ。