産経「「サンゴ」「従軍慰安婦」…インターネットがなくても「フェイク情報」は昔からあった 」「同業他社ではありますが…」
産経新聞が同業他社のフェイク報道を痛烈に批判。
「サンゴ」「従軍慰安婦」…インターネットがなくても「フェイク情報」は昔からあった https://t.co/9pEKDQHXDU
自らもネットに力を入れているにもかかわらず、最後はいつも「信用のおける新聞を」という結論に落ち着きます。
同業他社ではありますが、これはちゃんちゃらおかしい理屈です。
— 産経ニュース (@Sankei_news) February 11, 2024
年明け早々の能登半島地震では、交流サイト(SNS)などインターネット上に悪質なニセ情報が飛び交いました。東日本大震災時の巨大津波の映像を、あたかも今回起きたかのように拡散したり、架空の住所から電子マネーによる支援金を求めたりする投稿もあったようです。岸田文雄首相も「時として人命に関わる問題」としてSNSなどで強く訴えました。
もちろん人心を惑わす発信は許されません。ましてや少しでも新しい情報を求めたくなる緊急時、非常時にはなおさらです。ただ、だからと言って、「ネットの情報は信用できない」と結び付けるのは短絡的かと思います。
最近、一部の新聞では、ネット情報について、ことさらに「フェイクが氾濫」「偽情報の闇」などと訴える連載企画や論調が目につきます。自分たちのライバルになりかねないという危機感からでしょうか。自らもネットに力を入れているにもかかわらず、最後はいつも「信用のおける新聞を」という結論に落ち着きます。
同業他社ではありますが、これはちゃんちゃらおかしい理屈です。紙であれ、ネットであれ伝える手段が違うだけで、「情報の質」とは別の問題です。しいて言えば、ネットのほうが格段に速報性があるため、正確な情報でも、誤った情報でも拡散されやすいという傾向はあるかと思います。
以下有料記事
社名は伏せているが、「サンゴ」も「従軍慰安婦」も朝日新聞の報道。社名を隠しているようでまったく隠す気がない。
これまで報道する側同士でかばい合う場面がよくあったが、このように、メディア側も互いを監視し合うのは、良い傾向といえる。
ネットの反応
あそこの記者に嫌なことされたんか
こういうのもっと必要だと思う。