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ニューヨークタイムズの偏向報道!記者は親北朝鮮!そして、それに乗じる朝日と時事をニューヨークタイムズ元支局長が批判し、南彰が泣きだす!

ニューヨークタイムズによる日本への偏見と差別に満ちた記事は毎度のことだが、今回、望月記者の提灯記事が出た。

それは「昭和天皇に強姦罪を命じる」番組責任者の元NHKプロデューサー、「日本では報道の自由がない」とデマを世界に発信したデビッド・ケイ、朝日新聞の慰安婦報道による悪影響を過小評価した東大教授等のコメントを引用した、トンデモ記事だった。

そして、それを時事通信や朝日新聞が引用したが、元ニューヨークタイムズ日本支局長が「腰抜け!」と厳しく批判。お友達の南彰が泣いて哀願する始末。

事態の顛末を見てみよう。

ニューヨークタイムズの偏向報道

米紙ニューヨーク・タイムズ(電子版)は5日、日本政府が会見で記者の質問を制限したり、記者クラブに加盟していないジャーナリストの出席を拒んだりしているとして、「日本は報道の自由が憲法に記された現代の民主国家だが、時には独裁政権のように振る舞っている」と批判した。

記事は、菅義偉官房長官が定例会見で質問を繰り返し物議を醸してきた東京新聞の女性記者に、「あなたに答える必要はない」と回答を拒んだことなどを紹介。情報が取得できなくなることを恐れ、多くの記者が当局との対立を避ける中、「日本の報道の自由にとって彼女は庶民の英雄になっている」と指摘した。

その上で、記者クラブ制度について「地方の警察署から首相官邸に至るまで、あらゆる組織に存在する」と説明。「多くの記者の調査意欲をそぎ、国民が政治について知ることを妨げている」などとする識者らの声を伝えた。

引用元 質問制限「独裁政権のよう」=日本政府の報道対応批判-米紙

上記のように、時事通信は報じた。朝日新聞も同様に「日本、独裁政権のよう」ニューヨーク・タイムズが批判と報じた。

執筆者は親北朝鮮記者

これらの紹介記事だけでも「安倍政権は独裁政権」「日本では望月記者が庶民の英雄」と報じているニューヨークタイムズの記事が、フェイクとデマに溢れていることは明らか。

そして、執筆者はモトコ・リッチというトンデモ人物だから、その酷さがわかる。

彼女は、「金正恩の妹は魅力を振りまき、ペンス副大統領の影が薄くなる」という記事を書くなど、北朝鮮がよほどお好きなようだ。

この記事では、金正恩の妹・金与正が韓国国民を魅了し、トランプ大統領が派遣したペンス副大統領を出し抜いて外交的に成功したと伝える。

しかも「彼女の静かで友好的な態度、そしてカメラマン達を引きつけた笑顔は人々の心を和ませた」とまで激賞。彼女の兄の君臨する国が、過酷な独裁国家であることは最後に付け加えただけというトンデモぶり。

その他にも、モトコリッチ記者への悪評は盛りだくさん。

記事が根拠に引用した識者はトンデモ三兄弟

ニューヨークタイムズの記事を読んでみると、さらにひどい。望月記者を擁護する人物として、元NHKプロデューサーの永田浩三氏、国連特別報告者のデビッド・ケイ、林香里東京大学大学院情報学環教授のトンデモ三兄弟が登場するのだ。

この三人は、望月記者をべた褒めし、安倍政権を独裁政権であると語っているが、いかに偏った面々であるかを見てみよう。

永田浩三氏:“NHKが安倍政権に忖度し真実を伝えていない”という、とんでもない妄想を喧伝する元NHK職員。同氏は、あの昭和天皇に強姦罪と性奴隷の罪を宣告した松井やよりなどの極左が主催した「女性国際戦犯法廷」を、ETV特集で45分も放送した際のプロデューサー。

デビッド・ケイ氏:国連特別報告者を務め、「日本では報道の自由が危機に瀕している」「秘密保護法がマスコミを委縮させている」「教科書で慰安婦の記述が政府の圧力で減っている」といった最初から最後まで虚偽の国連報告書を作成した人物。

林香里・東京大学大学院情報学環教授:朝日新聞の「慰安婦報道」朝日新聞社第三者委員会の委員を務め、朝日の大誤報の海外への影響を分析したが、悪影響を過小評価しまくった報告を書いたので有名。(参考

時事通信と朝日新聞の卑劣さを批判

このようにトンデモに溢れた記事だが、卑劣なのはニューヨークタイムズの記事を引用して、とってつけた見出しで選挙を妨害しようとする時事通信と朝日新聞である。

だが、南彰のお友達のマーティン・ファクラー元ニューヨークタイムズ日本支局長が「朝日新聞や時事通信は腰抜けだ!」と痛烈に批判。

これに対し、南彰が大慌て。涙目で哀願している。

だが、朝日新聞と時事通信が腰抜けなのは間違いない。海外報道を引用しない独自記事を書かないのだから。


ニューヨークタイムズのデマ記事は、結果として、朝日新聞と時事通信がいかに卑怯で卑劣かを明らかにするものになった。

トランプ大統領には、是非ともご自身の「Fake News」リストに、朝日新聞と時事通信を加えて頂きたい。

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