毎日新聞、「五輪延期後に検査急増」「コロナで棺不足」「死因不明の遺体はコロナかも」とタイトル詐欺や珍説でコロナの不安と混乱を煽る！！新聞版モーニングショー！！
新型コロナウイルスの影響が、国民生活に影を落とす中、何ら対応策や解決策を示さずに不安をあおってばかりのメディアがある。毎日新聞は、その代表格だ。
新型コロナウイルスに対してネガティブな情報しか発信しない毎日新聞。ここでも政権批判につなげたい意図が見え隠れする。こんな時にも政権批判かと呆れてものが言えない。
最近の毎日新聞のタイトルを見てみると、
新型コロナ「五輪延期後に検査急増」は本当か 「感染隠蔽」説を検証すると…
最期の別れに親戚も呼べないなんて…新型コロナで葬儀縮小、会食中止 棺不足も
「死者数もっと多い」は本当か 死因不明の遺体「コロナだったら…」葬儀業界困惑
上記のようなタイトルの記事が目立つ毎日新聞。不安を煽ることによって発行部数の増加でも狙っているのだろうか。
発行部数の減少が続く毎日新聞
毎日新聞は他の全国紙と比較しても、圧倒的に販売部数の減少幅が大きい。まあ、あれだけフェイクニュースを垂れ流しているのであればそうなるのは当然だ。
昨年の記事だが次のようなものがあった。
日本ABC協会がまとめた2019年上期（1～6月）の平均販売部数によると読売新聞が809万9445部（前年同期比4.9%減）、朝日新聞が557万9398部（同6.3%減）、毎日新聞が243万5647部（同13.8%減）、（中略）、減少幅が最も大きいのが毎日だ。日経新聞の減少幅が4.2%にとどまっていることを踏まえると、あと1年程度で毎日と日経の部数が逆転し、いわゆる「朝毎読」の枠組みが、今以上に実態に合わなくなる可能性もある。
販売部数を稼ぐために、不安を煽っているのであれば、最早、公器としての資質を自ら放棄したに等しい。それが結果的にこうした売り上げの減少に結びついている。
毎日新聞がとっている手法は、朝から嘘をばら撒くテレビ朝日の「モーニングショー」と同じだ。
また昨年には早期退職を募集することも明らかになった。
毎日新聞社が社員の1割に当たる200人規模の早期退職を募集することがダイヤモンド編集部の調べで分かった。新聞の部数減少に歯止めが掛からず、事実上のリストラに追い込まれた。人員の大幅減のしわ寄せは地方の記者に行く。
早期退職を募集する毎日新聞、その様子からして、経営が厳しいようだ。そんな中、新型コロナウイルスの不安を煽って経営基盤を立て直そうとしているなら愚の骨頂としか言いようがない。
悪意を感じるタイトルの付け方
毎日新聞の「新型コロナ「五輪延期後に検査急増」は本当か 「感染隠蔽」説を検証すると…」と題する記事は、ファクトチェックを内容とするものだ。
この記事の結論をまとめると、「感染を隠蔽していたものではなく、最近になって感染が広がった結果、陽性者が増えたのが実態のようだ」としている。これ自体は間違いではないだろう。
ただし、こうした結果、記事タイトルが不安を煽っているのが良くわかる。もし毎日新聞に誠意があれば、「感染隠蔽説は虚偽だった」というようなタイトルになるだろう。
極めつけが
「「死者数もっと多い」は本当か 死因不明の遺体「コロナだったら…」葬儀業界困惑」
この記事だ。
死因不明のご遺体、その死因が新型コロナウイルスだったらとする記事だ。配信したのは３月３１日の１１時。
この記事が煽る不安については、３月２８日に答えが出ている。しかも、答えたのは安倍総理だ。長くなるが、引用する。
（略）
死者の数、肺炎で亡くなっている方は、実はコロナではないかということをおっしゃる方はいるのですが、コロナウイルスの場合は専門家の先生たちが、これはみんな、私も確認したのです。私も、これはそういう批判があるんだけれども、どうなんだろうかと。このＰＣＲ検査、これが少なくてという話で、伺ったのですが、これは、肺炎で亡くなった方については、基本的に肺炎になって、最後はＣＴを必ず撮ります。それで、ＣＴにおいて、これは間質性肺炎の症状が出た方は必ずコロナを疑います。必ず。そういう方については、これは必ず大体、ＰＣＲをやっておられます。ですから、そこで間質性肺炎でない肺炎で、例えば細菌性等々の肺炎で亡くなられた方等について言えば、これはコロナではない。ですから、コロナではなくて肺炎で亡くなったという方はコロナではないのだという説明を私は受けて、私は納得したところでございます。
死因不明の場合と記事は指摘しているが、死因を肺炎と見分けることができない医師がいるのか。そんな医者はヤブ医者だ。
上記の安倍総理の発言は、記者からの質問を受けてのものを抜粋した。
他社の記者の質問だから毎日新聞がスルーしたのか、それとも安倍総理の会見には興味がないのか明らかではないが、不安を煽っていることは間違いないのではないか。
この国難にあって不安を煽る毎日新聞に、メディアを名乗る資格はない。さっさと廃刊すべきだ。そうでなくても賢い日本国民の元では、この状況を続ければ、早々に倒産するだろう。