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メディア「何でもいいからGoTo中止しろ!」→ 毎日新聞「死活問題!GoTo一時停止で観光業に悲鳴!」&朝日新聞「GoTo停止で飲食観光業に大きな打撃」→ お前たちメディアが煽った結果だろ!!

メディアの「何でもいいからGoTo中止しろ!」と言う世論扇動により、GoToトラベルは中止された。因果関係すらなく、相関関係も怪しいのに、だ。

さぞかしご満足で、「遅きに失したが妥当な判断」ぐらいは書くかと思いきや、何と政府批判を展開し、しかも観光業が大変なことになると書き立てているのである。

お前たちメディアが煽った結果だろ!としか言いようがないのにである。

メディア「何でもいいからGoTo中止しろ!」→ 毎日新聞「死活問題!GoTo一時停止で観光業に悲鳴!」&朝日新聞「GoTo停止で飲食観光業に大きな打撃」

言うまでもないが、ほとんどのメディアが「何でもいいからGoToトラベルを中止しろ!間に合わなくなっても知らんぞ!!」と言う勢いでGoToトラベル中止を大合唱していた。

感染拡大と同時期だからと言う相関関係かどうかも怪しいのに、だ。これでは感染拡大と同時期に公開された劇場版鬼滅の刃も、感染拡大の原因と言うことになってしまう。

しかしながら全メディアの共謀による世論操作は成功し、400万人以上の雇用を観光業が支えていることは忘れ去られ、少なくとも15か国以上でGoToのような旅行への補助政策が展開されていることはどこも報じず、菅総理は中止を余儀なくされた。

これでさぞかしご満足かと思えば、舌の根も乾かぬ中止直後に毎日新聞と朝日新聞が、中止による弊害を途端に報道し始めたのだ。無責任そのもの、最低のマッチポンプだ。

毎日新聞「死活問題!GoTo一時停止で観光業に悲鳴!」

毎日新聞は12月15日の配信で、「「死活問題だ」GoTo一時停止で悲鳴 温泉地や旅行会社にキャンセルの波」と言う最低の記事を配信した。

新型コロナウイルスの感染拡大で28日から来年1月11日まで全国一斉に一時停止となった政府の旅行需要喚起策「GoToトラベル」事業。発表から一夜明けた15日、観光地の旅館や旅行会社は早くもキャンセルなどの対応に追われた。年末年始の予約客を集めていただけに「死活問題だ」「創業以来、最も厳しい冬になる」と悲鳴が上がる。

(中略)

「ホテル古湧(こわく)園 遥」を経営する新山富左衛門さん(70)は「(客足が)回復してきたばかりで、まさかこの時期に」とショックを隠せない。

同地区は国重文「道後温泉本館」を中心に全国から入湯客を集める。東京など都市圏と結ぶ松山空港(松山市)のアクセスの良さも手伝い、秋以降は客足が戻りつつあった。政府の突然の方針転換に新山理事長は「あまりにも性急だ。1カ月前に言ってもらいたかった」と恨み節。キャンセル加速を見越し、年末年始の一時休業を検討している加盟施設もあるという。

(中略)

藤原雅彦社長(69)は「全く仕事がなかった緊急事態宣言の頃に逆戻りしてしまう。創業から60年で最も厳しい冬になる」と落胆する。

引用元 「死活問題だ」GoTo一時停止で悲鳴 温泉地や旅行会社にキャンセルの波

あれだけ後先を無視して、GoToトラベルを中止しろ、感染拡大の原因だと悪者扱いしておいて、こんな報道をする毎日新聞の品性を疑わざるを得ない。

こんな悲惨な結果を引き起こした張本人が善意の第三者面をして、政府を批判するなど意味不明だ。

朝日新聞「GoTo停止で飲食観光業に大きな打撃」

朝日新聞はさらにセコイ。野党の発言を引用して「GoTo停止「飲食観光業に大きな打撃」 野党側は批判」などとややこしい題名で破廉恥な記事を配信したのである。

菅義偉首相が観光支援策「Go To トラベル」の全国一律の停止を表明したことを受け、野党側は批判を強めている。

立憲民主党の枝野幸男代表は(中略)「年末年始のかき入れ時にあたり、結果的に飲食観光業により大きな打撃を与えた」と指摘した。

(中略)

中堅議員の一人はこう漏らす。「首相は『Go To』にこだわりすぎた。経済が大事なのはわかるが、命あっての経済だ」

引用元 GoTo停止「飲食観光業に大きな打撃」 野党側は批判

枝野代表も枝野代表だが、破廉恥なのは枝野発言を使って責任逃れをしている朝日新聞だ。題名を「野党側が「飲食観光業に大きな打撃」と批判」とすればよいのに、そうしないのは責任逃れとしか思えない。

しかも匿名の議員に謎の発言をさせる始末。経済が崩壊しては命もないのだが。


今回のメディアの破廉恥な行動は、彼らの無責任さと有害さを証明した。

我国にはメディアと言う権力者集団を監視する機能がないが、それがここまでの事態を引き起こしているのである。旧来の大手メディアを市民の力で一掃するべき時が来ているのではないか?
そして被害を受けた人々も政府を恨むのではなく、その責任がメディアにあることを認識し、こういった悪徳集団に一緒に立ち向かっていくべきなのだ。
既存の嘘つきメディアは、国民の敵なのです。

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