大予想！もしも五輪が中止になったら！ → 野党とメディア「選手達かわいそう！大打撃！」「五輪による経済効果喪失で大不況！」、世間「五輪中止なので、コロナ対策でイベントもコンサートも自粛します」だけど、それでいいの？？
今、オリンピックを世論扇動で潰そうと言う動きがメディアや野党界隈に見られる。
しかし、もしも五輪が中止になれば、彼らが何を言うかは見え空いている。
今度は何故五輪を中止にした！選手がかわいそう！経済大打撃！と騒ぐに決まっているのだ。
そして世間では、五輪が中止になったことで、あらゆるイベントもコンサートも何もかもが自粛となり、完全に我国の経済は死ぬことになる。
こんなバカな話はない。五輪中止こそが我国の集団自殺なのだ。
ではそのシミュレーションを本日はしてみよう！
大予想！もしも五輪が中止になったら！野党とメディア「選手達かわいそう！大打撃！」「五輪による経済効果喪失で大不況！」
GoTo中止や特措法における刑事罰削除におけるメディアや野党の反応は、当初はその弊害をあることないこと煽り、中止となるまで魔女狩りのように責め立てて、いざ中止となれば「中止による被害」をことさらに煽り立てると言うものであったことは、もはや多くの方がご存知のことだろう。
これを五輪に当てはめれば、もし五輪が中止になった際は、野党とメディアは「選手達がかわいそうだ！我国のスポーツにとって大打撃！！」「五輪による経済効果喪失で大不況！！」などと騒ぐことは目に見えている！！
実際、五輪中止の経済的損害は桁外れだ。そして安易に中止論を叫ぶ連中が、いざ中止となれば何を言い出すかは明らかだ。
五輪中止なら経済被害は天文学的！３０兆円の経済損失により、６．６％マイナス成長へ！！
まず我々が認識し、押さえておくべきことは、コロナウイルスによって、全世界的な同時不況になりつつあるということだ。我国を含め、世界中の最近の経済統計、為替、株価の全てがそれを示唆している。
これに東京五輪の中止が直撃すれば、より悲劇的な大惨事となりかねないのである。
仮に東京五輪が中止や延期になった場合、経済的損失は30兆円以上と言われているのだ。
「大会招致が決まった2013年から’30年までの18年間で約32兆3000億円の経済的効果があると試算されていた。開催まであと5カ月です。ここからが追い上げになる。競技会場の整備費や警備、輸送を含む大会運営費に、大会観戦者らの支出、企業のマーケティング活動費、スタッフ人件費などの直接的効果が約5兆2000億円。
また、訪日観光客数の増加や交通インフラの整備、バリアフリー対策に競技会場の活用やスポーツ人口、イベントの拡大などのレガシー効果が約27兆円にも上る。そこに2兆円近い広告費が世界中から集まるわけです。中止になればゼロです。仮に、延期になっても投資額が増大するだけ。当初の経済的効果は一切見込めない」(財務省関係者)
恐ろしい打撃だ。「中止になればゼロ」と書いてあるが、現実的にキャンセル費用等を含めるとさらにマイナスになるということを忘れてはならない。
２０１８年の我国のGDPは５３６兆円であるから、３０兆円のマイナスは、６．６％マイナス成長になる。しかも、五輪中止のマイナスの経済効果以外にも我国の経済を世界中の不況が襲う。下手をすれば、１０％以上のマイナス成長になってもおかしくない。
これでもしも五輪中止になれば、こうした大不況が待っているわけだが、そうなればメディアと野党がまたもや無責任に騒ぐことは目に見えている。
世間「五輪中止なので、コロナ対策でイベントもコンサートも自粛します」だけど、それでいいの？？
また五輪ほどのビッグイベントが中止になれば、他のイベントは軒並み中止になってしまう。
それを無責任な五輪中止論者は理解していないし、ほぼ何も考えていないと言うのが事実だろう。
五輪が中止となれば、ほとんどの展示会、ショー、スポーツイベント、コンサートなどは中止を余儀なくされるのは誰でもわかることだ。
そうなれば多くの業者や関係者が大ピンチになることは目に見えている。
後先考えずに五輪を中止しろと叫ぶ連中がいったいどれだけ愚劣かよくわかると言うもの。
３０兆円を超える経済被害を与えてまで五輪を中止しろなどとは言語道断だ。
今は我国経済を守り、また多くの国民を勇気づけてきたアスリートへの感謝の為にも、何よりもコロナ禍で沈んだ国民を勇気づける為にも五輪の開催は必須なのである。