大英断！菅総理がワクチンの実用化加速へ条件緩和！！そして我国初の軽症者用の治療薬「カクテル療法」を承認！！！
東京五輪が開幕するが、それで新型コロナ対策が終わる訳では当然ない。
新型コロナ対策の「決め手」と期待されているワクチン開発を加速させる為に、菅総理が大英断を下した。治験条件を緩和し、国産ワクチンの実用化に向けた強い後押しだ。
更に、新型コロナの軽症患者向けの新薬を特例承認に基づいて薬事承認したのだ。
総理就任以降、一貫して新型コロナ対策に取り組む菅総理。菅総理の手腕でこの国難を乗り切ってもらいたい。
国産ワクチンの実用化に向けて強い後押し！！！
ワクチンを実用化する為には、当然、臨床試験が必要不可欠だ。だが、この臨床試験では、多くの参加者を必要としていた。
そこで、菅総理は日米欧の合意に基づいて、臨床試験の規模を数千人規模にする新たな方式を採用し、条件緩和を行った。
だが、世界では既に多くの人が米ファイザー製や米モデルナ製などの接種を受けている。今後、未接種者を数万人集めるのが厳しくなる。また、感染が拡大する中で、偽薬を使うことで、本来のワクチン接種が遅れるという課題もあった。
新方式では、従来の方法の代替と位置づけ、参加者全員がワクチンを接種する。体内でウイルスを攻撃する免疫物質「中和抗体」が、既存のワクチンと同等以上にできるかどうかで判定する。発症の予防効果を調べるよりも、少人数で実施でき、短期間で効果を見極めることが可能になる。偽薬を使わないことから、参加者も集めやすくなる。ただし、まれに起きる副反応を確かめるため、数千人規模の参加者を確保する。
（出典 読売新聞）
ワクチンについて我国最大の懸念は、安定供給だ。国内生産を行っているアストラゼネカ社のワクチンは、我国では接種されていない。
ワクチンの安定供給は、新たな変異株への対応にも関係する重要課題だ。菅総理の大英断は、今後を見据えれば、不可欠な判断と言える。
菅総理の大英断は、ワクチンだけではない。新たな治療薬も薬事承認したのだ。
我国初の軽症者用治療薬を特例承認！
我国で新型コロナの治療に用いられている薬は、「レムデシビル」「デキサメタゾン」「バリシチニブ」の３つだ。これに加えて、「カクテル療法」を承認したのだ。
この「カクテル療法」は、我国初の軽症者用の治療薬だ。しかも、先に承認されていた３つの薬とは異なり、転用ではなく新型コロナ用に開発されたものだ。
国内４例目で、軽症者対象の治療薬としては初の承認となる。
これまでの3例は別疾患の治療薬を転用したものだが、新薬は新型コロナ用に開発された。抗体カクテル療法では、2種類の抗体「カシリビマブ」「イムデビマブ」を組み合わせた点滴薬を投与する。国内では、重症化リスクを持ち、酸素投与を必要としない入院患者を対象に使用する。20日から各地の医療機関へ配送を始める。
海外の臨床試験（治験）では、入院や死亡のリスクを約7割減らす効果が確認された。感染したトランプ前米大統領への治療に使われたことでも知られる。
アメリカのトランプ大統領（当時）が利用した治療方法が、我国でも利用することが可能になったのだ。
この「カクテル療法」を受けた患者と受けていない患者と比べた場合、入院あるいは死亡するリスクが７０％低かったとも報じられている。（参考）
我国では、緊急事態宣言の発出と感染再拡大を繰り返してきた。緊急事態宣言の発出の指標の１つとされる病床使用率が上がったからだ。だが、この「カクテル療法」が期待されている効果を発揮すれば、今までの状況とは異なる状況になるはずだ。
菅総理は、コロナ禍を収束させるべく、採り得る手段は可能な限り採っている。立憲民主党の枝野代表らと違って、菅総理は国民生活に責任を負っているからだ。
菅総理の手腕によって、コロナ禍を乗り切り、何とか経済を回復させて頂きたい。
そして特にできれば今特に若者の雇用状況が厳しいことを総理に気づいていただき、何らかの早急な対応をとっていただきたい。