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朗報!安倍政権、アビガン(200万人分備蓄)、カレトラ、レムデシビルなど特効薬の可能性のある薬剤を、新型コロナウイルス患者に投与・検証など矢継ぎ早の対策!!この二週間を乗り切りましょう!!一方、立民関係者が「副作用が!!」と代案も出さずに妨害!

安倍政権が一気に、大胆な施策を打ち出し、国民の生命財産を守るために賭けに出た。これまでは国民のパニック発生を防ぎつつ、感染拡大を封じ込めるべく諸政策をとってきた。

そして、感染が散発的に発生し、ダイヤモンドプリンセス問題も片が付いたところで、安倍政権は勝負に出た。ここ1、2週間ですべての決着を付けるべく勝負に出たのだ。

まず、中国などで効果のあるとされる、アビガン(200万人分をすでに準備)、カレトラ、レムデシビルなどを必要かつ同意を得た患者に投与し、効果を見定めることにした。

そして、2月25日には、新型コロナウイルス対策の基本方針も発表した。一方、立憲民主党の事実上のシンクタンクのまとめ役がアビガンの副作用を強調し、削除するな!!とまでろくな代案も出さない癖に妨害する暴挙にでた!

安倍政権、特効薬を選定すべく大車輪の動き!未承認薬の早期承認向けても動く!

新型コロナウイルスの特効薬はいまだにない。しかし、中国国内の医療機関の報告では、インフルエンザ用のアビガン、HIV用のカレトラ、エボラ用のレムデシビルが効果がある可能性が指摘されている。

厚生労働省は、国立国際医療研究センターを中心に研究班を立ち上げ、2月22日よりアビガンを患者の同意のもとに医師が必要と判断した場合に投与を開始した。これにより患者の回復を行いつつ、効果を見定め、効果が確定すれば、大々的に供給する見込みだ。カレトラの投与も検討中だ。

特にアビガンは副作用により妊婦には使えないが、インフルエンザ対策で200万人分もの膨大な量が国内に備蓄されており、その有効性の可能性の高さから韓国政府も我国からの輸入を検討しているほどだ。

また、未承認薬のレムデシビルは2月中に投与し、3月にも承認に向けた医師主導治験を始める。抗エイズウイルス(HIV)薬「カレトラ」の投与も検討する。

まさに大車輪の展開だ。

安倍政権、新型コロナウイルス感染症対策の基本方針を決定!!決戦はこの1~2週間!!電通も英断のテレワーク化で呼応!!

また、安倍政権は基本方針を決定し、全国民や全団体・企業などに協力を訴えた。安倍政権は、「国内の複数地域で、感染経路が明らかではない患者が散発的に発生しており、一部地域には小規模な患者クラスタ(集団)が把握されている」と指摘した上で、「クラスタが次のクラスタを生み出すことを防ぐことが重要であり、徹底した対策を講じるべき」と方針を示した。

そして、「まさに今が、今後の国内での健康被害を最小限に抑える上で、極めて重要な時期である。国民の皆様に対しては、(中略)新型コロナウイルス感染症の特徴を踏まえ、感染の不安から適切な相談をせずに医療機関を受診することや感染しやすい環境に行くことを避けていただくようお願いする。」とお願いを行った。

これは医療機関に元気な人間も、ただの風邪やインフルエンザの人間も、軽いコロナウイルスの人間も、重いコロナウイルスの人間も、まったく別の病気の人間もが押し掛けて、パンクし、逆に感染罹患者を増加することを防ぐためである。

また、国民には「手洗い、咳エチケット等を徹底し、風邪症状があれば、外出を控えていただき、やむを得ず、外出される場合にはマスクを着用していただくよう、お願い」し、企業側にはテレワークや時差出勤の推進等を強力に呼びかけた。イベントの自粛も事実上要請した形だ。

 

これには民間企業では、電通のような大手企業も本社をテレワーク化するという大胆な施策に打って出、ネット上では「あの電通が先陣を切るとは」「素晴らしい英断」「うちの会社でもやらざるをえなくなる朗報」と歓迎ムードだ。これを範に多くの大企業も大規模なテレワーク化に舵を切ることになり、ウイルス対策としては朗報だろう。

また、24時間対応の相談センターの新設や検査体制の強化も行い、医療機関の受け入れ態勢も急ピッチで用意するとした。安倍政権は専用外来を備えた医療機関をすでに700か所以上で整備済みだが、これを800か所を目指し、さらに拡大することも決まった。

立憲民主党の事実上のシンクタンクのまとめ役が安倍総理の国民への呼びかけを妨害し不安をあおる!しかもろくな代案なし!

これに立憲民主党の事実上のシンクタンク「立憲パートナーズ社会構想研究会」の代表理事の人物が「妨害」としか思えない行動に出た。

安倍総理の国民を早く安心させたいというツィートにいちゃもんをつけ、パニックを引き起こしかねないトンデモ投稿を行ったのだ。

あまにもバカバカしい。あらゆる薬には副作用がある。もちろん、アビガンを妊婦には投与してはならないのは事実だが、彼はそうしたことは薬剤師や医師が判断することを忘れているのか?こんな言い方をすれば、妊婦でない人物もアビガンの有効性が確認されても投与を拒否してしまいかねない。それで亡くなったらどう責任を取るのか?

しかも、彼は医師ではない。感染症のド素人だ。

この「立憲パートナーズ社会構想研究会」は非公式シンクタンクを称しているが、以下のように長妻政調会長(当時)と山内政調会長代理兼政策コミュニケーションユニット責任者に政策提言している。

こういう人物を後生大事に持ち上げるのが立憲民主党なのだが、まさに立憲民主党が誇る、もっとも立憲民主党らしいくだらない人物だ。

政府の対応に至らぬ点もあったのは事実であり、それは検証されて、今後の危機管理の為に生かすべきである。しかし、少なくとも既に確定された事実なのは、立憲民主党のような人々に国政をわずかでも預けてはならないということだ。

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