アナフィラキシーショックを喧伝するメディア！副反応の報告数は厳しい基準の現れ！厚生労働省の専門部会は「重大な懸念はない」と太鼓判！
ワクチン接種の増加に伴い、メディアが副反応（アナフィラキシー）について報じている。しかし、その副反応症例のカウントが、国際基準とは違うことが明らかになった。
国際基準よりも厳しい基準で症例報告を求めるのが菅政権だ。
上がった症例報告について、厚生労働省の専門部会が見解を公表した。その見解では、ワクチンの安全性について、「重大な懸念は認められない」としたのだ。
ワクチンは、コロナ禍を乗り切るための「決め手」だ。円滑なワクチン接種が進むことに期待したい。
（出典 NHK）
世界基準よりも、厳しい基準で、ワクチンを見ている菅政権
ワクチン接種を前にして、気になるのが副反応だ。メディアも、そこに焦点を当てて報道している。
2月17日から、国内でも新型コロナのワクチン接種が始まった。気になるのが副反応だ。厚労省によれば、3月11日午後5時までに国内で接種を受けた18万741人の医療従事者のうち、副反応の一種であるアナフィラキシーショックが報告されたのは37人。4900人に1人の割合となる。
このように報じたのは、ＮＥＷＳポストセブンだ。このＮＥＷＳポストセブンは、記事の冒頭で、「不安を煽るわけではないが、事実にはきちんと向き合った方がいい。」と記している。
しかし、だ。「事実には向き合え」と主張するＮＥＷＳポストセブンだが、重大な視点が欠如している。それが、アナフィラキシーの定義だ。
我国は、諸外国が用いる基準よりも厳しい基準で、アナフィラキシーをカウントしているのだ。
日本のアナフィラキシー報告件数をブライトン分類に照合させるとどうなるのでしょう。2021年3月9日までに発表された副反応疑いの中には、17例のアナフィラキシーの報告がありました。それらについて専門家がブライトン分類を基に評価したところ▽レベル1が2件▽レベル2が4件▽レベル3が1件▽レベル4が9件▽レベル5が1件――という結果になりました。つまり17件中、半分以上はブライトン分類では「アナフィラキシーとは言えない」症例だったということです。
（出典 NHK）
菅総理は記者会見で、事あるごとに「国民の命と暮らしを守る」と強い決意を表明してきた。
ワクチン接種は、新型コロナ対策の「決め手」であることに違いはないが、国民の命を危険に晒すわけにいかない。
だから、あえて国際基準よりも厳しい基準を設けて、アナフィラキシーをカウントしてきたのである。
「事実と向き合え」と、大口を叩いておきながら肝心の定義すら把握していないメディア。報じる際には、厳しい基準を用いていることも併せて報道するべきだ。
そして上がった症例報告について、厚生労働省の専門部会が開催され、専門部会としての見解が公表された。
アナフィラキシーショックについての専門部会の判断は、「重大な懸念は認められない」
一般向けのワクチン接種が、刻一刻と迫ってきている。そこで気になるのは、当然、ワクチンの安全性だ。
ワクチンの安全性について、厚生労働省の専門部会が開催され、評価が公表された。
厚生労働省は26日、米ファイザー社製の新型コロナウイルスワクチンの接種後の副反応について検討する専門部会を開いた。21日までに国内で57万8835回接種され、医療機関から重いアレルギー反応の「アナフィラキシー」の疑い例として181例の報告があったと公表。国際的な基準でこのうち47例がアナフィラキシーに該当したが、全員軽快したとした。部会はワクチンの安全性について引き続き「重大な懸念は認められない」と評価した。
（出典 東京新聞）
厚生労働省の専門部会でも、アナフィラキシーショックの症例として報告があったものを精査している。
精査した結果、報告が上がったものでは４７例が該当したが、そのアナフィラキシーショックに該当した全員が軽い症状で快方したと言う。
そして専門部会はワクチンの安全性について「重大な懸念は認められない」と評価した。
ワクチンは、紛れもなく、新型コロナの感染拡大を防止するための「決め手」。ワクチン接種の対象が拡大していくにつれて、メディアはワクチンへの不安を煽る報道に出るはずだ。
ＮＥＷＳポストセブンのように、一見まともな報道に見えても、巧みに印象操作を試みるメディアもある。
コロナ禍を収束させるために、全力を尽くす菅総理。それを邪魔しようとするメディアの報道に騙されてはいけない。