衝撃！東京五輪準備によってテレワークが推進されていた！！もし東京五輪がなければ大企業でテレワークがまったく実現せずに悲惨な事態になっていた可能性も！！安倍前総理と五輪は多くの命を今も救っている！！
東京五輪をボロクソに叩く一部の左派。
しかし彼らが忘れている、もしくは見ようともしない真実がある。
それは実は東京五輪によって、テレワークが大々的に進んでいたと言うことである。つまり、もし東京五輪がなければ、我国ではテレワークは進まず、コロナ禍が悪化し多くの死者が生まれていたかもしれないのだ。
東京五輪とそれを誘致した安倍元総理は確実に我々の命を守っているのだ。
衝撃！東京五輪準備によってテレワークが推進されていた！！
実は我国の大企業はテレワークがかなり進んでいる。
いまのテレワークの実態を見ていきましょう。昨年（2020年）12月6日にパーソル総合研究所から、新型コロナ第3波/感染拡大期のテレワークの実態調査結果が発表されました。
（中略）
特筆すべきは、企業規模別の実施率です。従業員1万人以上の企業では45.0％。これが100人未満では13.1％。その差は実に約3.4倍。5月時点の調査では約2.7倍の差でしたから、企業規模による差が広がっています。
やはりテレワークは大企業中心に進んでいるようですね。
何と大企業では４５％もテレワークが浸透しているのだ。もちろん、中小企業でのテレワークが進んでいないことは大問題だが、それでもかつては大企業でもテレワークは全く進んでいなかったのだから大進歩である。
そして、だからこそ、我国は人流を減らし、コロナ対策にブルームバーグ紙が指摘するように世界７位、先進国では１位と言う大成功を収めることができたのだ。
なぜ、こんなにテレワークが大企業で進んでいるのか？？？
それは東京五輪準備を大義名分として安倍総理がテレワークを大推進していたのである。まさに今も安倍総理と東京五輪は多くの命を救っているのである。
もし東京五輪がなければ大企業でテレワークがまったく実現せずに悲惨な事態になっていた可能性も！！安倍前総理と五輪は多くの命を今も救っている！！
実は五輪は社会改革をするための役割も果たしている。だからこそ各国が誘致に躍起になるわけだが、実際に２０１２年に開催されたロンドンオリンピックでは、ロンドン市内の企業の約８割の企業がテレワークを実施することに成功している。
東京五輪でもこの機にテレワークを実現すべく、五輪開催期間中の混雑緩和を大義名分に安倍政権は各省庁が協力してテレワークを２０１７年から推進した。例えばコロナ禍直前にも以下のように報道されていたのである。
総務省、厚生労働省、経済産業省、国土交通省の4省は2020年1月29日、東京オリンピック・パラリンピック競技大会時における交通混雑緩和などを目的とした「テレワーク・デイズ2020」の実施方針を公表した。
2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会期間を含む2020年7月20日～9月6日の期間で実施する。実施目標として、約3000団体以上の参加を目標に掲げ、東京都内の企業には、従業員の1割のテレワーク実施を呼びかける。
総務省、厚生労働省、経済産業省、国土交通省の4省は、テレワークの普及拡大と、東京オリンピック・パラリンピック競技大会時の交通混雑緩和を目的に、2017年からテレワーク・デイズを実施している。3回目となった2019年は、2019年7月22日～9月6日の期間で実施し、2887団体、約68万人が参加した。
（中略）
実施内容として、業界団体ごとの働きかけを強化する。東京都・内閣官房オリパラ事務局と連携し、重点16エリア周辺企業に対して集中的テレワークを働きかける。2019年の特別協力団体の事例紹介や、東京2020大会に向けた取り組みなど先進事例を紹介する。
多様な働き方として、モバイルやサテライトオフィスなどによるテレワークや、郊外や地方のサテライトオフィスの活用などを奨励する。東京2020大会の交通混雑緩和としては、休暇取得、時差出勤、フレックスタイムを合わせて奨励する。
このように現在のテレワークはコロナ禍によって始まったのではないのである。東京五輪準備の為に進めてきていたからこそ、突然のコロナ禍にも対応できたのである。
まさに２０１７年から大企業は準備を始めていた。３年も準備していたからこそ、１回目の緊急事態宣言ですぐにテレワークが実施出来たのである。
今、五輪に反対する自称リベラル派は五輪を感染症対策に逆行するものと朱貯水、殺人犯扱いしているような主張すらあるが、実は五輪は結果的に多くの国民を救い、今も救っているのだ。最高の感染症対策でもあったということだ。
これほどまでに感染症対策に貢献し、そして、今後も貢献する五輪を中止などとんでもない。コロナ禍だからこそ、大企業の残り半数、そして中小企業の多くのテレワーク実現の為に東京五輪を断行し、活用しなければならないのである。