英国のトム・デイリー選手とマレーシア水泳連盟事務局長が東京五輪の感染症対策を大絶賛！！英国・ドイツ・米国・シンガポールの選手も同様に大賞賛！！どうしてメディアは報じないの？？？

昨日も紹介した英国のスポーツ専門紙は、東京五輪を検証する国際スポーツ大会が２つも東京でゴールデンウィークに開催され、万全の感染症対策が大成功したと紹介した。

そして、そこでは参加した海外の選手たちや関係者が東京五輪の感染症対策を絶賛している。

我国のメディアは何故これを報じないのか？？？

米独の選手が全く外出できないと大証言！！枝野さん、これでどうやって変異株の展示会とやらになるの？？？

英国のスポーツ専門紙「insidethegames.biz」は５月１日、「2020年東京オリンピックのテストイベントでCOVID-19対策に注目が集まる」と言う記事を配信した。まともなメディアであり、これが本来の普通のメディアの姿だ。

そこでは水泳飛び込みとバレーボールと言う２つの国際大会に参加した選手たちが、東京五輪の検証の為に行われた感染症対策がどれだけ厳しく、また素晴らしいかを語っている。

アメリカのダイバー、サラ・ベーコン選手はロイター通信に、「私たちは、宿泊部屋から外に出ることができない。外気に触れることもなく、人との交流もない。しかし、私たちはそれをやり遂げてきた。」と語った。

ドイツのパトリック・ハウスディング選手は、「チームのためにバスをレンタルして、東京を観光することができたらよかったのに。東京にいながら何も見ることができないなんて、本当に残念だ。」と述べている。

引用元　https://www.insidethegames.biz/articles/1107292/olympic-test-events-diving-volleyball

ベーコン選手やハウスディング選手の証言は重大だ。

まるでサファリパークのようにバスからでの観光すら許さず、宿舎と会場以外の外出を許さない、いわゆる防疫体制が完璧だとよく分かる。

枝野代表は「変異株の展示会になりかねない」などと差別と受け止め取られかねない問題発言を行ったが、これでどうやって展示会になると言うのか？？？枝野代表やメディアの連中が全く不勉強であるとよくわかる。

会場は準備・練習・試合会場に分かれている上、選手は各チームの中での練習を強制！！関係者や選手も大絶賛！！

また試合会場も準備・練習・試合の３つのゾーンで区切られ、各国の選手も各チーム内での練習を強制されているのである。

シンガポールの新聞「The Strait Times」によると、会場はウォーミングアップエリア、トレーニングルーム、ダイビングプールなど3つのゾーンに分かれている。また、選手は8カ国で構成される各グループの中でトレーニングをしなければならないとも言われている。

フォン・カイ・イエン選手はThe Straits Timesの取材に対し、「食べ物など必要なものを自由に買いに行くことができないのが少し不満だ。我々は要求し続けなければならないが、彼らは常にその要求を実現できるわけではない。でも、運営側の事情も理解している。」と述べている。

引用元　https://www.insidethegames.biz/articles/1107292/olympic-test-events-diving-volleyball

このように不平が出るくらい厳しいのである。

しかしこうした厳しさやその対策の成功を報じず、選手にカップラーメンが提供されたなどと言うどうでもいい些事で全否定するのが我国の下劣なメディアなのである。呆れてものが言えないし。これでは国民はいつかメディアに殺されるであろう。

マレーシア水泳連盟事務局長もイギリスのトム・デイリー選手も東京五輪組織委員会の感染症対策を大絶賛！！

そしてダメ押しのようにマレーシア水泳連盟事務局長もイギリスのトム・デイリー選手も東京五輪組織委員会の感染症対策を大絶賛している。

マレーシア水泳連盟の事務局長であるメイ・チェン氏は、「非常に厳しいバブル」だが、組織委員会によって「すべてが適切に計画されていた」と述べた。

イギリスのトム・デイリー選手は、フランス通信社の取材に対し、「そもそもこのようなイベントを開催できること自体、とても幸運なことです。日本組織委員会は、私たちが行ってきたすべてのことに非常に熱心に取り組んでくれました。」

引用元　https://www.insidethegames.biz/articles/1107292/olympic-test-events-diving-volleyball

まさにその通りだ。

トム・デイリー選手の「そもそもこのようなイベントを開催できること自体、とても幸運なことです。日本組織委員会は、私たちが行ってきたすべてのことに非常に熱心に取り組んでくれました。」と言う発言は全てを物語っている。

どうしてこれで東京五輪中止論を主張できるのか理解できない。同時に、こうした対策を組織委員会ももっと積極的にSNSなども使ってPRするべきだ。