東京五輪は簡素化すれば約１．３兆円、無観客開催では約２．４兆円、中止では約４．５兆円の大損失！！これは熊本地震２回分の大損失！！中止すれば、多くの労働者の命と暮らしが失われる！！
「命と暮らしを守るために五輪を中止しろ」と言う数字も現実も見ない珍説が一部のリベラル派によって主張されている。
しかし複数のエコノミストによると、もしも五輪を中止すれば４．５兆円以上もの大損失を被ると言うのである。これは最大で熊本地震２回分の被害に匹敵する恐ろしい数字だ。
もし今、熊本地震２回分の経済的損失が起きれば大不況は不可避で、それこそ多くの労働者の暮らしと命が失われることは火を見るより明らかだ。
我々は現実をしっかりと直視しなければならない。ポルポト派のような空理空論の理想を目指した結果のような大量死を防ぐためにも、現実的に五輪は開催されるべきである。
当時の朝日新聞はポルポト派を「アジア的優しさ」などと持ち上げた。これが朝日新聞なのである。彼らの主張には碌なことがないことはこれでも良くわかる。
東京五輪は簡素化すれば約１．３兆円、無観客開催では約２．４兆円、中止では約４．５兆円の大損失！！５．９兆円との試算も！！
５月１１日放送の日本テレビ「スッキリ」では、経済学者による五輪中止関連の経済的損失の試算が紹介された。
関西大学・宮本勝浩名誉教授による試算では「東京五輪・パラリンピック関連の経済的損失」は、簡素化（収容人数５０％）で約１兆３８９８億円、無観客開催で約２兆４１３３億円、中止で約４兆５１５１億円。競技場の建設費や広告宣伝費、大会参加者の消費、またオリンピックをやったというレガシーの効果が長い期間続いていくということを踏まえての数字だという。
恐ろしい数字だ。
五輪を中止すれば４．５兆円もの経済的損失が出るのだ。しかも第一生命経済研究所の首席エコノミストである永濱利廣氏の試算によれば、五輪中止で５．９兆円にもなると言う。
とても安易に中止と言える金額ではない。
無観客試合でも２．４兆円の損失であり、安易に無観客試合を選ばずにギリギリまで可能性を探る姿勢が、責任感に基づくものだとよく分かる。
これらの金額がどれほど大きいか、過去の天災と比較してみよう。
五輪中止の損失は熊本地震２回分に匹敵する大損失！！中止すれば、多くの労働者の命と暮らしが失われる！！
熊本城を大破壊し、多くの命を奪った熊本地震。
最大震度７の地震が２回発生したのちにも、大規模余震が発生し、地域住民の生活基盤、地域経済を支える生産施設・設備や社会インフラ等のストックが、広範囲に破壊され、住民生活のみならず、生産や雇用など地域経済、さらにはサプライチェーンや内外観光等を通じて我国経済に大きな被害を出した。
内閣府の試算によれば、熊本県と大分県の損失は約２．４～４．６兆円に上ったと言う。（参考）
つまり無観客試合で熊本地震１回、中止すれば熊本地震２回分もの経済的損失が我国を襲うのである。
このコロナ禍で大打撃を受けている中に、新たに熊本地震２回分の経済的損失が起きれば大不況は不可避だ。それこそ多くの労働者の暮らしと命が失われることは火を見るより明らかだ。
我々は現実を見なければならない。ポルポト派のような空理空論の理想を目指した結果の大量死を防ぐためにも、五輪は開催されるべきである。朝日新聞にも騙されてはいけない。今こそ、弱者の人権を守るためにも東京五輪を実行するべきなのである。