珍説！毎日新聞「東京五輪で民意が離れている！」 → 最近の世論調査では、支持派が急上昇し過半数を超えていますよ！！都合の良いものだけを取り上げるのがメディアの役割ですか？
反政権新聞の１つ、毎日新聞。反日的記事も掲載したこともある。
その毎日新聞が、ご都合主義を展開している。東京五輪を中止にどうしても追い込みたいらしく、論拠希薄な主張を繰り返している。
東京五輪の中止を訴える毎日新聞だが、朝日新聞同様に東京五輪のスポンサーを務めている。東京五輪の中止を願うなら、まずはスポンサーを降りるのが道理だ。
そんな道理も弁えず、言いたい放題の毎日新聞は、メディアとしての器ではない。
いつまで東京五輪を批判するつもりですか？？？
東京五輪の開幕まで約１か月だ。開幕が目前に迫った今もなお、東京五輪に対して批判的な論調を毎日新聞は伝えている。
「五輪は世界を映す鏡」といわれる。世界各国・地域から集まったアスリートが人種や性別、性的指向、宗教、政治信条などあらゆる違いを受け入れ、認め合い、競技を通じて交流を深める。平和の祭典と呼ばれるゆえんだ。しかし、パンデミック（感染症の世界的大流行）で格差が広がる中、国際オリンピック委員会（IOC）は資本の論理を優先して五輪開催へ突き進む。その姿こそ世界の現実ではないかと思えてくる。
（出典 ダイヤモンドオンライン）
この毎日新聞が配信した記事で注目してもらいたいのが、タイトルだ。毎日新聞が主張するところの「離れる民意」とは何のことを指しているのか。
開催か否かという意味での「民意」であるなら、毎日新聞は現実を直視していないことが良くわかる。
最新の世論調査では、開催が中止を上回っているのだ。
世論調査で「開催」が「中止」を上回っている現実！！
毎日新聞をはじめ、メディアは開催を望まない国民が多いと散々報道してきた。しかし、だ。開催を目前にして「開催」が「中止」を上回っていることが読売新聞とNHKの世論調査で明らかになった。
読売新聞社が４～６日に実施した全国世論調査で、東京五輪・パラリンピックについて聞くと、「開催する」が５０％、「中止する」は４８％で、世論が二分された。「中止」を求める声は、前回（５月７～９日調査）の５９％から１１ポイント減った。「開催」の内訳をみると、「観客数を制限して開催」が２４％（前回１６％）、「観客を入れずに開催」は２６％（同２３％）だった。
一方、NHKの世論調査がこれだ。
世論調査で開催派が多い。毎日新聞の言うところの「民意」とは何を指すのか。毎日新聞が実施した最新の世論調査は次の通りだ。
東京オリンピック・パラリンピックについては、「中止すべきだ」が４０％で最も多く、前回（２９％）から１１ポイント増加した。「再び延期すべきだ」は２３％（前回１９％）で、「中止」と「再延期」を合わせて６割を超えた。海外からの観客を入れずに開催する現在の方針について、「妥当だ」は２０％（同３４％）で、「国内の観客も入れずに無観客で開催すべきだ」は１３％（同１４％）、「わからない」は３％（同４％）だった。
（出典 産経新聞）
この毎日新聞の世論調査は５月２２日に実施されたものだが、読売新聞とNHKの世論調査とは異なる結果が出ている。
この違いは、世論調査で毎日新聞が出した選択肢が可笑しいからだ。読売新聞とNHKは現実を直視し、大きな選択肢は「開催」と「中止」だ。だが毎日新聞は「開催」「中止」「再延期」で世論調査を行っている。
毎日新聞が選択肢に加えた「再延期」が現実的でないことは多くの国民が理解している。また選択肢の違いに着目して、世論調査を見れば、決して「再延期」を選んだ人＝「中止」の希望する人でないことは明確だ。
つまり、毎日新聞が「中止・延期」を一括りにすること自体が間違っているのだ。
世論が中止に傾いていることを喧伝したいという毎日新聞の意図は明確だ。さらには、「東京五輪 開催アンケ 「中止すべき」61％ 共産党奈良地区委 ／奈良」と題する記事も配信している。
イチ政党のアンケート結果をも報じるとは毎日新聞の必死さが伝わってくる。このアンケート、他の世論調査と同じ方法で行われていたのかというとそうではない。
（出典 日本共産党奈良委員会）
このようなアンケート方法にも関わらず、毎日新聞が記事にする意味がわからない。このようなアンケート結果報じる暇があるなら、この写真が端的に示す事実を毎日新聞は報じるべきではないのか。
このタスキを掛けている谷川氏は、奈良１区の総支部長だ。選挙期間外に名前入りのタスキをするのはアウトだ。
いつから毎日新聞は共産党の機関紙にでもなったのか？？？
ご都合主義で、「世論調査」を作り上げる毎日新聞。朝日新聞と同様に一刻も早く消えてほしい新聞だ。