五輪中止を相変わらず訴える反対派の人達！！新型コロナによる死亡者数の減少という観点が欠けていませんか？？？
東京五輪の開会式が、いよいよ約２週間に近づいてきた。
開催に向けて準備を進めている人達には感謝の思いしかない。そんな人々に泥を塗るかのように東京五輪を目前にしても、まだ東京五輪の開催に反対している人々がいる。
その筆頭が共産党と距離が近く、過去東京都知事選に出馬した経験もある弁護士の宇都宮健児氏だ。宇都宮氏は、東京五輪の中止を求める為に署名活動を実施していたことは、メディアによって大々的に報じられた。
その宇都宮氏は、東京五輪の開催が近づく中、改めて署名活動への賛同を求めた。署名活動をするのは勝手だが、宇都宮氏をはじめとする東京五輪反対派には、重要な視点が欠けていると言わざるを得ない。
宇都宮氏ら東京五輪反対派は、東京五輪の開催期間中は一体なにをするつもりなのか。
東京五輪反対派、反対の根拠はいつも一緒！！！
都議選も終わり、都民の民意は示された。東京五輪の延期または中止を求める公約を掲げた政党は、議席は獲得できたものの、自民・公明、都民ファーストの会には遠く及ばなかった。
しかし、民意などお構いなしなのが、東京五輪反対派だ。反対派の代表格で、署名活動を行っていた宇都宮氏は、改めて署名を求めた。
元日弁連会長で都知事選に3度出馬した弁護士の宇都宮健児氏（74）が1日、東京五輪・パラリンピックの開催中止を求める署名活動への賛同を改めて呼びかけた。
宇都宮氏はこの日、東京都の新型コロナウイルス感染者が6月30日には新たに714人報告されたことを受けて「1週間で人口10万人あたり25・6人となり最も深刻な『ステージ4』に達し感染再拡大が鮮明となった」とツイート。そして「命を守るためにやっぱり東京五輪は中止すべきだ。再度五輪中止のオンライン署名への賛同を呼びかける！」と続けた。
７月１日の時点で４３万人が同意した署名活動だが、東京都の小池都知事宛に要望書を提出したのは５月１４日。その５月１４日時点の署名は３５万筆だった。（参考） 明らかに署名のスピードが鈍化していることが良くわかる。
３５万筆と言う署名は一つの民意の現れに間違いないが、メディアによって報じられたにも関わらず、署名していない人間の方が圧倒的に多いことは言うまでもない。我国の人口は１億人以上いる。いかにこの署名が少ないかわかるだろう。雀の涙だ。
そして必死に東京五輪の中止を訴える宇都宮氏らだが、重要な視点が欠落している。新型コロナに関する情報をアップデートせずに東京五輪反対を掲げているなら、茶番劇としか言いようがない。
従前とは状況が異なる新規感染者の増加
宇都宮氏らは、新型コロナの新規感染者数の増加を理由にして、東京五輪の中止を求めている。宇都宮氏らの言う通り、新型コロナの新規感染者は増えている。しかし、従前と変化している点があるのだ。
それは死亡者数の減少について次のような指摘がある。
もっとも、新型コロナ状況の数字をみるには注意が必要だ。たしかに、新規感染者数は増えている。そのことだけをマスコミは報道しているが、その中身は若者ばかりだ。そのため、重症化にはほとんどいたらない。このため、東京都では、死者数は激減している。
これなら、新型コロナは、さほど危険ではない。少なくとも、一番危険である医療崩壊を招くような事態にはそう簡単にならないだろう。あえていえば、今はほとんどいないインフルエンザ患者が増えているよう状況とさほど変わりはないのだろう。
（出典 現代ビジネス）
新型コロナの新規感染者の増加を懸念するのはよくわかるが、１年前とは状況が大きく異なることを東京五輪反対は頭の片隅にでも入れておくべきだ。
新型コロナの新規感染者数を、我国と比べて抑えられているとは言えないイギリスは、１日５万人の感染者を出しても、正常化する決断をした。（参考）これはワクチン接種も影響しているからだ。ワクチンを打つと感染しにくくなったり、重症化しなくなる。だたインフルエンザでわかるように感染者は実は増えることもある。これはごく普通のワクチンに関する常識だ。だからイギリス政府も正常化判断を実施している。
世界は、一年以上にもわたる経験の蓄積や、データの分析を通じて、新たな一歩を踏み出そうとしている。そんな中、情報もアップデートせずに、「新型コロナだからイベントをやめろ！」は身内には通じても、世界からは冷めた視線で見られることに違いない。
東京五輪反対を訴えていた人物やメディアが、東京五輪開催中、どのような発言や報道をするのか今から楽しみでならない。