韓流ダイエット薬に「覚醒剤の原料」とみなされる成分が　女性を中心に摘発相次ぐ

ネットで販売されている韓流ダイエット薬に、日本の覚醒剤取締法が輸入を禁じる「覚醒剤の原料」とみなされる成分が含まれていると朝日新聞が報じた。

　ネット購入した薬が実は「覚醒剤」の原料だった――。韓国のある医院が販売している「ダイエット薬」が、日本国内では違法薬物に分類され、購入者が摘発されるケースが相次いでいる。違法性に気付かないままの購入者も多くいるとみて、税関当局が注意を呼びかけている。

8月上旬、東京税関は埼玉県内のある住宅の捜索に着手した。今年に入ってから、この住宅宛てに不審な医薬品が送られているのが何度も確認されていたからだ。捜索では、台所の戸棚から数十錠の錠剤が見つかった。住人の30代女性は調べに対し、錠剤は韓国の医院からネット購入した「ダイエット薬」と説明した。

税関関係者によると、この錠剤は「Shuperin　Tab.」という名前で韓国内で流通しているものとみられる。扱っている医院のホームページでは「6万人の臨床経験と実績のある安全な処方です」などと日本語表記で紹介。処方代金や他のサプリメントと合わせた料金は1カ月分で約2万円だった。

税関が調べたところ、錠剤には「プソイドエフェドリン」という成分が10%超含まれていた。この成分には食欲を減退させる効果があるが、含有率が10%を超えれば、日本の覚醒剤取締法が輸入を禁じる「覚醒剤の原料」とみなされる。

税関関係者によると、この韓国の医院から国内に届いた同様の薬は昨年以降、全国で500件以上確認された。購入者は30～40代の女性が中心。多くは罪の意識がなく購入したとみられるため、税関ははがきを送り、輸入できないものだと注意を呼びかけている。

引用元　ネットで買った韓流ダイエット薬、実は覚醒剤？　愛用者の摘発相次ぐ

インターネットではこういったダイエット薬の他にも、眠気を覚ます薬など手軽に購入できる。また、改正薬事法により、第1類、第2類を含むすべての一般用医薬品を、インターネットで購入できるようになっている。

誰でも手軽に購入できる利便性の反面、購入者のリスクは高くなったと日本医療・健康情報研究所は指摘する。

ネット通販は消費者にとって危険度が高い
そもそも一般用医薬品に対面販売が求められたのは、医薬品の不適切な使用によるリスクを避けるためだ。医薬品を適切に使うには、量はもとより、病気やけがの具合に適した薬を選んでいるか、1日に何回、どのように飲むのか、他に使っている薬との相性はどうかなど、さまざまなことを考慮して、対面形式できちんと説明を受けたほうが使用者の理解が深まる。ネット通販ではそこに限界があると考えられる。
ただでさえ、ネット通販は消費者にとって危険度が高い。一般用医薬品をインターネットで販売する300業者に今年1月、覆面調査員が薬の用法などをメールで問い合わせたところ、45%にあたる136業者から返信がなかったことが、厚生労働省の調査でわかった。

返信のあった164業者で、文面などから返信者が薬剤師と判別できたのは2.4%で、大部分の97.6%が不明だったという。このほか、購入履歴の確認があったのは8.3%との結果も出ている。

これを受けて、厚労省はネット販売業者を含む薬局や薬店などにルールを徹底させるよう、自治体や業界団体に通知した。今後は、都道府県に監視させる予定だが、既に1,000を超える業者が参入予定で、多すぎてチェックが大変だと、自治体の担当官が声を上げているとの報道もされている。

販売許可を得ていない違法サイトに注意
そこで、今回のネット販売解禁にあたっても、多くの条件やルールが示されている。たとえば、薬事法により、薬局または店舗販売業の許可を受けている実店舗を持つ薬局・薬店が開設する販売サイトであること、実店舗は週30時間以上開店していること、薬剤師または登録販売者が常時、配置されていることなどが条件付けられている。
販売サイトでのおもなルールとしては、▽トップページに店舗の名称を表示する、▽実店舗の写真を掲載する、▽現在勤務中の薬剤師・登録販売者の氏名などを掲載する、▽許可証の内容(開設者名、所在地、所管自治体など)を掲載する、▽営業時間外を含めた連絡先(電話番号、メールアドレスなど)を掲載する、といったことが挙げられている。

逆に言えば、こうした条件やルールに従っていない販売サイトは、一般用医薬品の販売許可を得ていない違法な販売サイトであることや、薬事法による安全性が確認されていない海外医薬品や偽造医薬品を販売しているサイトであることが疑われるということだ。

また、医薬品は健康や生命にかかわるものなので、薬事法により誇大広告は禁止されている。価格の安さや薬の効果などを強調する広告に惑わされず、安全な医薬品を、安心できる販売サイトから購入するようにしたい。
今回の薬事法の改正では、医療用医薬品の販売については、対面販売のみにすることも明記された。インターネットでは販売できないことが従来より決められていたが、あくまでも厚労省の省令によるものだった。医療用の医薬品の売り上げ規模は一般用医薬品の約9倍だ。

さらに、医薬品の承認や安全対策などに関する情報は、独立行政法人「医薬品医療機器総合機構(PMDA)」が公開している。PMDAのホームページでは、全ての医薬品の使用上の注意や副作用が書かれた添付文書を見ることができ、薬に関するさまざまな安全性に関する最新情報や、副作用が起こった際の「副作用被害救済制度」の申請の仕方についても書かれている。

引用元　医薬品がネットで買える　利便とリスクを抱える「薬のネット販売解禁」

便利なネット通販を利用するのは構わないが、その分自己管理をしっかりして、安心できるサイトかどうかを確認することが必須条件だ。

特に、今回の件で分かるように、薬の知識がない人が「痩せる」という言葉に惑わされて、海外のどんなものかわからない薬を購入する危険性もある。海外製品を購入する際には特に注意が必要だろう。