ロイター「原油供給不安は中ロの対日情報工作か」報道。ＴＢＳ報道特集による「拡散」の疑念にネット騒然

中東情勢の緊迫化を背景に、原油やナフサといった石油製品の供給不安を過剰に煽るメディアの姿勢が目立っている。先日もＴＢＳの「報道特集」がナフサ供給について事実誤認を報じ、政府が即座に否定したばかりだ。

ロイターが報じた「中ロによる世論介入」。偽情報の影に潜む工作活動

２０２６年４月１０日、ロイターは、日本のエネルギー調達を巡り、外国勢力による情報工作が行われている可能性を配信した。

ホルムズ海峡封鎖による供給不安が高まる中、日本の世論介入を狙った外国勢力の影が広がっている。ロシア政府との関係が疑われるＳＮＳアカウントが３月に偽情報を発信していたことが判明。明治大学の齋藤孝道教授は「社会の不安を利用して日米分断を試みた可能性がある」と指摘し、中国政府関係アカウントの関与も確認されたと述べた。
（引用元：インタビュー：原油供給不安、中ロ連携で対日情報工作か　明大教授ら分析）

ロシアと中国が連携し、日本のエネルギー不安を煽ることで社会を混乱させようとしている実態が、専門家の分析によって浮き彫りとなった。

報道特集の「専門家」に不審な点。ネット上では工作への加担を疑う声

このロイターの報道を受け、ネット上ではある「符合」が注目されている。報道特集でナフサ供給について「６月に詰む」と発言した専門家のアカウントが、奇しくも２０２６年３月に作成されたばかりだった点だ。

Ｘ（旧ツイッター）上では、以下のような厳しい批判が相次いでいる。

・「ＴＢＳ報道特集はこの工作にわざと乗ったのではないか」

・「公共の電波を使って中ロの偽情報を拡散した責任は重い」

・「日本のテレビ局が中ロの工作機関と化している」

もし日本の主要メディアが、外国勢力の仕掛けた情報戦に無自覚、あるいは意図的に加担しているのだとすれば、それはもはや報道ではなく「利敵行為」と言わざるを得ない。

結論：可視化されたメディアの危うさ。情報の真偽を見極める必要性

高市政権下で情報公開が加速する中、メディアがいかに根拠の乏しい情報を拡散しているかが次々と露呈している。今回のロイターの指摘は、日本のマスコミが抱える闇の一端を示したものだ。

国民はメディアの報じる「危機」を鵜呑みにせず、その情報の出所や背景を冷静に見極めるリテラシーがこれまで以上に求められている。