国民の７割が賛成する一斉休校に対し、コロナウイルス治療薬開発に最も近い科学者も太鼓判！！医学的にも世論的にも的外れな「コロナ疲れ」をあおるメディアを許すな！！
安倍総理の英断で始まった、一斉休校とイベント自粛。これに対し、メディアは「コロナ疲れ」で国民の不満をあおろうとしている。政府の休校施策が功を奏すると国民に理解されてしまったために、何とか政府への不満を煽ろうとするメディアが戦略転換を図ってきたということだ。国民の皆さんもう騙されないようにしましょう！！！
しかし、世論の上でも医学上も、休校施策は有益で、こうしたマスコミの煽りは的外れだった事実が、各種世論調査とコロナウイルス治療薬に最も近い専門家の指摘によって明らかになった。
一斉休校に国民の７割が賛成！自粛要請には９割が賛成！安倍政権のリーダーシップにも世論調査では期待が見られる！
一斉休校に対し、TBSの世論調査では、国民の約７割が賛成していることが明らかになった。しかも、自粛要請については９割が賛成したのだ。
新型コロナウイルスの感染拡大を受け、安倍総理が小・中・高校の一斉休校を要請したことについて、「評価する」と答えた人が７割近くにのぼることがＪＮＮの世論調査でわかりました。
（中略）
安倍総理が小・中・高校の一斉休校を要請したことへの評価を聞きました。「非常に評価する」が１５％、「ある程度評価する」が５３％、「あまり評価しない」２４％、「全く評価しない」７％で、「非常に」と「ある程度」を合わせた「評価する」は６８％に達しています。
また、多くのイベントが開催延期や中止に追い込まれていますが、こうした“自粛”の動きについて聞いたところ、「必要だ」との答えが８７％にのぼり、「必要ではない」の９％を大きく上回りました。
メディアは性懲りもなく、一斉休校や自粛に対する批判をして、国民の不安を何とかあおろうとしているが、国民はしっかりと理解しており、真実の国民の声の実態はこれなのだ。もちろん、この世論調査では、経済への影響についての不安も９割に上っており、これらに対応するための、安倍政権にしかできない大胆な減税や財政出動が求められている状況なのも確かだ。
しかし、その点は安倍政権も抜かりがなく、麻生財務大臣が国会質問で減税や財政出動の可能性を認めている。
また、別の調査では、メディアが煽る子育て世代や子供たちの不満が幻想でしかないことがわかった。
この調査では、子育て世代である２０代、が一斉休校を最も多く支持しており、高校生を含む１８・１９歳が次いで根強い支持をしていることがわかった。
そして、医学的にも一斉休校は支持されている。
コロナウイルス治療薬開発にもっとも近い科学者も太鼓判！！
有効な治療薬がない中、国内で唯一、創薬にもつながるコロナウイルスの人工合成技術を持つ群馬大大学院の神谷亘教授が、毎日新聞の取材に応じ、一斉休校の正しさを力説した。
「コロナウイルスは変異しやすいことが分かっている。治療薬がない現状では、まず感染を抑え込むことが重要だ」と神谷氏は説明する。
ウイルスは体内に入ると細胞内で増殖する。このとき遺伝子のコピーが作られる。変異とはその際のコピーミスのこと。人から人へと感染を繰り返すうちにウイルスがどう変異するかは分からない。「感染防止には休校やイベント自粛なども一つの有効策」という。
新型コロナウイルスは2002年に中国で感染が広がった重症急性呼吸器症候群（SARS）よりも感染力が強いとされる。SARSの感染者は、せきなどの症状があり特定しやすかった。一方の新型コロナウイルスは政府の専門家会議の見解にもあるように、気付かないうちに感染し、無症状者や症状の軽い人が感染拡大の要因になると考えられるという。神谷氏は「SARSよりも致死率が低いと言われているが、感染者の絶対数が多くなればそれだけ死者が増える」と警戒する。
現在、国内でコロナウイルスの人工合成ができるのは神谷氏の研究室だけで、世界的にも少ないという。人工合成は、遺伝子の役割を解明することにつながり、治療薬の開発につながる。神谷氏は近く新型コロナウイルスを入手し、詳しい研究を始める予定だという。
どこかの毎日テレビに出ている自称専門家の専門外の連中とは違う、本当の専門家である神谷氏が、一斉休校やイベント自粛を高く評価しているのである。
このように、世論と本物の専門家は一斉休校とイベント自粛を支持しているのである。事実、中国に隣接しているにもかかわらず、我国は、韓国、イラン、イタリア、ドイツ、フランスの悲惨な状況を尻目に感染者数を抑え込んでいる。そして重要なことは死者数だ。世界的に見るとその実数も人口から考えての死亡率も圧倒的に少ない。
今、メディアは、「コロナ疲れ」をあおっているが、こうした国民世論や医学的見地から遊離し、国民を地獄に突き落とそうとする扇動に乗ってはならない。
こんなメディアの虚言に騙されないようにしましょう。この国難を一緒に考え、一緒に耐え、乗り切ることが日本国民はできるはずである。