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フィナンシャルタイムズ、日本のGDPが-30%とOECDが発表と大誤報!実はギリシャの数字と取り違えか!?南彰氏&望月記者の大親友の元ニューヨークタイムズ東京支局長が拡散する始末!!おつむの程度が知れるレベル。

4月7日、フィナンシャルタイムズは、日本のGDPが-30%になるとOECDが試算したと発表した。しかし、これがOECDの元データには存在しない、真っ赤な間違いだとBBCレポーター等から指摘が相次いでいる。

しかし、南彰氏&望月記者の大親友の元ニューヨークタイムズ記者のマーティン・ファクラー氏などが拡散しているのである。南彰氏&望月記の頭の悪さ加減には開いた口が塞がらない。

フィナンシャルタイムズ、日本のGDPが-30%とOECDが発表と大誤報!実はギリシャの数字と取り違えか!?

4月7日、英フィナンシャルタイムズは、チーフエコノミストのマーティン・ウルフ氏による記事を掲載した。この記事では、我国について、まったく言及していないにもかかわらず、OECDのデータに基づくとして、我国を含む諸国のコロナによるGDP減少率をグラフとして出した。

驚くべきことに我国はメキシコ以上の最大の大不況ということになっている。なんと30%以上もGDPが下降するというのだ。

しかし、これに対し、BBCレポーターの大井真理子氏らが疑問を投げかけた。

大井氏がフィナンシャルタイムズの元データを確認したところ、そもそも日本は記載されていなかったというのである。

実際に政治知新でもOECDの報告書を確認したが、JAPANのJの字も見当たらず、以下の図表をご覧いただければわかる通り、FTの記事ではギリシャの位置に我国が存在し、ギリシャは消えてしまっている。

ほぼ確実に、日本とギリシャを取り違えて、記事を書いてしまったことは確実だ。つまり、大誤報ということだ。

しかし、このちょっと考えればわかる大誤報をそのままに受けて、さも真実であるかのように拡散した人々がいる。そんなに自分の生まれた国が悪くなるのが嬉しいのだろうか?理解ができない。

南彰氏&望月記者の大親友の元ニューヨークタイムズ東京支局長のマーティン・ファクラー氏などが拡散する始末!!

この明らかなデマ記事を、なんら検証することなく嬉し気に拡散したのが、元ニューヨークタイムズ東京支局長のマーティン・ファクラー氏だ。

しかも、これが誤報との指摘を受けているのに、無視したまま。

これは彼が望月記者や南彰新聞労連委員長と極めて懇意であり、「私がいま手にするのは、日刊ゲンダイ、週刊金曜日、週刊現代といった週刊誌です。いまや週刊誌の方が、大手紙より読み応えがあるのです」などと無茶苦茶な主張をしている人物であることから無理からぬことであろう。(参考

しかし、1500以上もリツイートされ、被害は甚大だ。

保守派雑誌「正論」まで騙される始末。

日本売りを仕掛けたい連中、安倍政権を何でもいいから批判したい連中に見事に利用された結果だ。

そして、こんな基本的な情報を裏付けもせず、確認もせず、BBC記者などから指摘を受けても馬耳東風なのが、マーティン・ファクラー氏であり、それを後生大事にあがめているのが、南彰氏と望月記者なのだ。

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