盗賊！韓国政府、対日サイバー攻撃で、日本のコロナ情報、特にワクチン技術を強奪！！日本メディア関係者の情報も奪取と指摘！？そして、韓国国内でも政府のお金を貰った団体が反日デモ！！やはり先日の世論工作は文政権の仕業か？
我国が危機を迎えている！よりにもよって、我国のコロナ対策情報や開発中のワクチン情報を、韓国政府が卑劣なサイバー攻撃によって、強奪していたのである。
しかも、これは、ニューヨーク・タイムズが報じ、韓国の中央日報も紹介し、我国のサイバー問題の権威である山田敏弘氏も指摘している事実なのである。
そして、韓国国内でも政府からお金を貰った団体が反日デモ、しかも反安倍デモをしていたという、信じられない過去がわかった。反日や敵対する国へのデモは聞いたことがあるが、特定の他国の政治家宛のデモなど実施しているのは、韓国ぐらいだ。本当に隣国がこんな国である事は、我国の唯一の不幸だ。
こうして俯瞰して見てみると、やはり、５月８～１０日の「５００万」世論工作は文政権の仕業だったと考えるべきなのだ。くどいが２％は１万２千アカウントだ。誰がこんな数のアカウントを作ることができるだろうか？お金も動員できる組織もないとこんな事は不可能である事は読者の方はわかるであろう。
２％という表現自体もわかりにくいかもしれない。動員されたのは、短時間に述べ１万２千人だ！もはや既に日韓戦争は始まっており、この間接侵略を補足・殲滅する必要がある。
盗賊！韓国政府、対日サイバー攻撃で、日本のコロナ情報、特にワクチン技術を強奪！！
韓国の中央日報は、ニューヨーク・タイムズの報道を引用し、韓国政府が日本へサイバー攻撃を行っていると紹介した。
世界が新型コロナウイルスの２次流行のリスクを押し切って経済活動再開に入り、ワクチンと治療剤の開発情報を確保しようとする各国の情報機関ハッカーとスパイの無限競争が広がっている。
ニューヨーク・タイムズは１０日、「中国最高のハッカーとスパイが米国の研究所から新型コロナウイルスのワクチンと治療剤の開発情報を盗もうと努めている」と報道した。
韓国のハッカーも世界保健機関（ＷＨＯ）と同盟国である米国・日本の官僚らの電子メールをハッキングして新型コロナウイルス情報を収集しようとしたとの内容もあり波紋が予想される。
同盟国を相手に新型コロナウイルス関連公式統計以外の感染者・死亡者・検査回数などの資料を狙ったという意味だ。
ニューヨーク・タイムズは「２人の民間セキュリティ専門家によると、韓国の攻撃は（米保健官僚らの）電子メールアカウントのハッキングを試み、ウイルス防疫と治療関連情報を収集しようとする幅広い活動である可能性が大きい。同盟国すら相手国政府の感染・死亡統計を疑っていることを示している」と伝えた。
恐るべき事態だ！この１００年に１度の世界的危機にもかかわらず、韓国は同盟国である米国や日本の官僚の電子メールをハッキングし、コロナの治療情報やワクチン技術を奪取しようとしていたのである。苺も盗まれたが、今度は大規模なサイバー攻撃の上に、治療やワクチン情報だ。感染者の個人情報が抜き取られていれば、脅迫も出来てしまう宣戦布告と同じとみなすべきであろう。それほどの非常事態だ。
まさに今の韓国政府は盗賊集団と同じであり、韓国国民の名誉のためにもやはり文政権は滅ぶべきだということがこの一点からもよくわかる。
恐るべき、韓国政府のサイバー攻撃部隊「ダークホテル」！！！
しかも、この点はテレビでもおなじみのサイバー攻撃の専門家である、山田敏弘氏も指摘しているのだ。そして、韓国政府直属の「ダークホテル」というサイバー攻撃組織が暗躍しているという。
筆者はそんな世界のサイバー攻撃の動向を常にチェックしているのだが、実は少し前から、「ある国」の動きが顕著になっており、注目してきた。韓国である。
前述のニューヨーク・タイムズ紙の記事でも、「韓国のハッカーがWHO（世界保健機関）だけでなく、北朝鮮や日本、米国の高官らを狙っている。攻撃は、電子メールのアカウントに不正アクセスし、ウイルス対策や治療の情報を集める広域な取り組みであると見られている」と指摘している。
中国のみならず、韓国も新型コロナ関連の情報を狙っているのである。
（中略）
そして、この攻撃を行なったのは、「Darkhotel（ダークホテル）」と呼ばれる政府系サイバー攻撃集団だった。ダークホテルは、以前から関係者の間ではよく知られている凄腕の韓国政府系ハッキング集団である。
（中略）
欧米のセキュリティ関係者は、「ダークホテルは5年ほど前から知られている韓国政府系の有名ハッキング集団」だと言う。様々なセキュリティ会社のリポートでも、ダークホテルは2007年には活動を始めていたと指摘されている。
２００７年と言えば、愚かな野党と石破茂氏が安倍総理を引きずり下ろした年だ。安倍総理が安全保障を強化しようとしていたのに、その道半ばで引きずり下ろし、５年間も空白を作った間、韓国はしたたかにサイバー攻撃部隊を結成していたのだ。
今、その過ちのサポートを繰り返そうとしているのが、ラサール石井氏を筆頭する芸能人たちだ。彼らの行動は、結果的に韓国政府の国益のための活動で、日韓両国民に敵対する行為であるとご理解いただきたい。
さて、山田氏は興味深い情報を紹介している。ダークホテルは、日本の大手テレビ局や新聞社、出版社を攻撃していたというのだ。
2月以降に検知されている攻撃では、例えば、日本の大手テレビ局や新聞社、出版社を狙って、フィッシングメールなどを送りつけマルウェア（悪意ある不正なプログラム）に感染させようとする工作がある。メディアのコンテンツの動向を調べようとしたり、関係者を突き止め、パソコンに侵入しようとしたりしていたのだ。
これは恐ろしい推理に直結する。
大手テレビ局や出版社のデータから、芸能人や事務所のスキャンダルを抜きとることは簡単だ。また、偏向報道をさせるためのテレビ局社員のゆすりネタを入手することもできる。
もしかして、先日の世論工作騒動も…と嫌な予感がよぎってしまう。
そして、韓国国内でも政府のお金を貰った団体が反日デモ！！やはり先日の世論工作は文政権の仕業か？
以下は２０１９年８月１５日の「韓国経済新聞」の「光化門広場などで 「安倍糾弾」汎国民ロウソク集会 市民大会 相次ぎ開催 我々が歴史の証人だ。強制動員を謝罪しろ」という記事だ。
集会の構成団体は「安倍糾弾市民行動」など１０の団体となっているが、その中核は、大統領府と密接な関連を有する「民族問題研究所」とされる。この研究所は、廬武鉉政権時代に多額の政府資金を貰っていることで有名だ。
堂々と政府資金を受け取っている団体が、堂々と他国の首相を誹謗中傷するイベントを開催していたわけだ。そして、文大統領は廬武鉉の側近であった。つまり文政府がこうした支持団体を使用して平気で政府資金で世論操作をしていることを示している。
これらのように、５月８～１０日の「#検察庁法改正案に抗議します」が一斉に芸能人たちが参加し、５００万を超えるという異常な騒動は、文政権の卑劣な罠だった可能性が高い。
なお、ここで重要なのは、あくまで卑劣な世論操作で朴槿恵政権を打倒した、文在寅クーデター政権に責任があるのであって、韓国国民も被害者だということだ。真の日韓友好のためにも、文政権を打倒するべきなのだ。