真の学者！外語大・篠田教授「任命されないほうが学問の自由を享受できる」「学問の自由は学者の専有物ではない」、筑波大・掛谷准教授「学術会議は学者の全人代」などと複数の心ある学者たちが、騒ぎ立てる学者やメディアを批判！
今回、菅総理が図らずも明らかにした、学術会議の腐敗。
多くの心ある学者を踏みつけ、１０億円の税金を貪ってきた学術会議の欺瞞とそれを擁護するメディアに対し、今、心ある学者が問題提起しているので、ご紹介しよう。
東京外国語大学・篠田教授「任命されないほうが学問の自由を享受できる」
今、任命してもらえずに騒ぎ立てている６人の学者らは「学問の自由の侵害だ！」と主張するが、東京外国語大学の篠田英朗教授は、別の主張をされている。
彼は国際関係論と平和構築論の権威であり、論壇でも活躍する第一級の学者である。その彼は、学術会議会員だった経験をもとに、以下のように語る。
若い頃に一時期学術会議の末席を汚させていただいたことがありますが、私は業績不足ですから二度と誘われることはないので安心して言いますが、任命されないほうが学問の自由を享受できる、というのが普通の学者の本音だと思います。
引用元 https://twitter.com/ShinodaHideaki/status/1311771555756675077
驚くべきことに学術会議会員になるほうが、学問の自由が失われるというのである。
そして、最も重要なことを篠田教授は指摘している。学問の自由とは基本的人権の一つであって、学者の専有物ではないというのである。
学問の自由が、基本的人権の一つであることが忘れられている。法律家が既得権益のために言葉遊びをしているから。学問の自由は、大学でお給料をもらったり研究費獲得競争をしている人だけが享受するものではなく、すべての国民に対して保障されている自由権のこと。
引用元 https://twitter.com/ShinodaHideaki/status/1313116157151387649
これはその通りだ。学び、研究し、発表する自由は、全国民のものだ。
決して一部の狭隘な活動家の学者もどきのものではない。
学問の自由とは、学術会議の会員になるような、学会の推薦を得る一部の特権階級の専有物ではないと指摘するのが篠田教授の主張なのである。
筑波大・掛谷准教授「学術会議は学者の全人代」「学術会議を解体して１０億円を若手に配るべき」
また、メディア工学の権威である筑波大学の掛谷英紀准教授は、学術会議は極めて非民主的で専制主義的な、まるで中国共産党の全人代のような代物になっていると指摘する。
7本学術会議は「学者の国会」などでは全くない。我々学者は、学術会議のメンバーを選挙で選べない。お上が勝手に人選している。だから「学者の全人代」という方が正しいだろう。もし、我々が選挙で選んだ政治家が、その人選に一切口を挟めないなら、その方が非民主的。
その通りである。選挙で選んだ政治家が一切介入できないのならば、それこそ非民主的そのものだ。
また掛谷准教授は、学術会議が若手研究者を見殺しにして恥じないと指摘する。
本来なら、日本学術会議を解体して、浮いた10億円で若手研究者に安定したポストを与えるといった意見が出てきてもいいはず。ところが、普段弱者の味方を標榜している左翼学者の方々から、こういう意見は出てこない。自分の特権は守りたいのだろう。過去の共産主義国の指導者と何も変わらない。
確かに口では美辞麗句なのに、自分たちは暖衣飽食とは北朝鮮の指導層とそっくりである。さすが左翼学者どもである。
慶応大学・細谷教授「なぜ「学問の自由」に特定の学問を禁止できるか」
国際政治史の権威である慶応大学の細谷雄一教授も学術会議の欺瞞に疑問を呈する。
政策論として私は、大学において「軍事安全保障研究」の禁止、あるいは制限を決定した日本学術会議の2017年の判断が、かならずしも国際政治学、とりわけ安全保障研究の分野の学界の総意を反映したものとは考えておらず、反対です。ただ哲学的に「学問の自由」に特定の学問を禁止できるか知りたかった。
引用元 https://twitter.com/Yuichi_Hosoya/status/1312635245515005952
細谷教授によれば、学術会議による「軍事研究の禁止」は、学問の自由と矛盾しているというのである。
まったくその通りだ。
なぜ、特定の分野だけを禁止しておいて、学問の自由を主張できるのか。学術会議はしっかりと説明するべきである。
今回は割愛したが、他にも多くの学者たちが共産党系学者の自己欺瞞とその主張に便乗するメディアに異論を唱え始めている。
菅政権は本来先にあるべきだった丁寧な説明や、過去の経緯や学術会議に伝えた要望など公開し、これを機に学術界の大いなる矛盾を暴き、弊風を一掃すべきである。
特に闇の深い科研費に、研究しない老学者がポストに居座り、研究熱心な若手学者が自殺するような現状をも改革すべきである。
大手メディアの方々、どうしてこうした声を大々的に国民に報道しないのか？あなた方にしっかりと問題提起をさせていただきたい。国民に事実を報道しましょう。