ド正論！問題は、五輪の開催の可否ではなく、「どう開催するか」だ！世論調査では「中止」が５ポイントも減少！！
刻一刻と東京五輪開催の時が迫ってきた。東京五輪の開催をめぐっては、無責任な開催中止論が展開されている。まるで我国の経済とアスリートを破壊したいかのようだ。
中止を頻りに訴えているのがイギリスのタイムズ紙だ。タイムズ紙は２度に渡って東京五輪の中止を訴え、タイムズ紙の報道が全世界を瞬く間に駆け巡った。
しかし、だ。タイムズ紙らの中止論について、国際オリンピック委員会のバッハ会長がド正論を主張したのだ。
開催の可否が問題なのではなく、どう開催するかが問題なのだ。
中止論を煽ることは一文の得にもならない。バッハ会長が言う通り「どう開催するか」に焦点を当て、建設的な議論をすべきだ。
（出典 CNN）
無責任なタイムズ紙が煽る東京五輪の中止！！
東京五輪の中止を煽っているのは、国内メディアだけではない。長い歴史を誇るイギリスのタイムズ紙もその一つだ。
１月には、我国政府が非公式に東京五輪の中止を決定したと、世紀の大誤報を報じた。そのタイムズ紙が、懲りずに今度はコラムで東京五輪の中止を訴えた。
英紙タイムズ（電子版）は３日、今夏の東京五輪・パラリンピックについて「中止する時が来た」とするコラムを掲載した。筆者はリチャード・ロイド・パリー東京支局長で、「（新型コロナウイルス）感染を拡大させるイベントは日本だけでなく、世界へのリスクだ」と主張した。
コラムは英国で野外音楽フェスティバルなどが取りやめになったことに触れ、「世界最大の都市で４週間にわたって開かれる大規模イベントも中止する必要があることは明らかだ」と述べた。
タイムズ紙は、何が何でも東京五輪を中止に追い込みたいようだ。タイムズ紙は、イギリスの新型コロナの感染状況と我国の感染状況が同じとでも思っているのか？？？
我国は、ロックダウン等の強制的な手段を用いず、新規感染者数を抑え込んでいるのだ。
タイムズ紙の荒唐無稽な東京五輪中止の主張について、国際オリンピック委員会のバッハ会長が重要な発言をした。
バッハ会長「どう開催するかが問題」とド正論！！！
東京五輪の開催に向けて、関係各所は協議を重ねている。タイムズ紙のような中止論を唱えられている中、国際オリンピック委員会のバッハ会長がド正論を発した。
IOC＝国際オリンピック委員会の総会で、バッハ会長は東京オリンピックについて「現時点で開会式が7月23日に行われることを疑う理由がありません」と語りました。また、開催すべきかでなく、どう開催するかが問題だとして、改めて開催に向けて自信を示しました。
（出典 テレ朝NEWS）
バッハ会長の言う通りだ。開催の可否が問題なのではない。「どう開催するか」が問題なのだ。
開催方法については、各種の競技団体が、新型コロナに、臨機応変に対応し、競技を開催している。つまりだ。東京五輪を開催する際に、参考にできる事例は数多あるのだ。
開催に向けた努力もせずに、中止すること、諦めることが美徳ではないのだ。
そして、NHKが発表した最新の世論調査では、「中止」よりも、「開催」の方が過半数を占めていることが明らかになった。
（出典 ２０２１年３月NHK世論調査）
バッハ会長が「どう開催するか」と主張しているのと同様に、国民も「どう開催するか」に焦点を当てているのは明白だ。
メディアは、世論調査の結果で、中止が過半数を超えた時は積極的に報道しているが、このように中止が過半数を割り込んでいることを積極的に報道しようとはしていない。
中止ではなく「どう開催するか」が重要な東京五輪。メディアには、不毛な中止論を喧伝するではなく、建設的な議論を報道して頂きたい。