東京五輪中止を訴えるマスコミや反対論者は「五輪中止の権限は日本にない」と知っているでしょ？？出来もしない扇動で国民を惑わすな！！！
マスコミや五輪反対論者が国民を扇動し、多くの国民が東京五輪開催に懸念を示す中、素晴らしいニュースが飛び込んだ。
競泳の池江璃花子選手が大会で優勝し、不可能と思われていた五輪の切符をつかみ取ったのだ。白血病からの完全復活であり、まさに日本中に感動と勇気を与えた奇跡の復活劇だ。
この快挙に安倍前総理も「感動と勇気をありがとう」と、TWITTERで祝福を送っていた。競泳関係者も「日本中が感動するのでは」と期待するように、ＳＮＳなどでは開催反対論が吹き飛んだ。
それでも、メディアは世論を中止の方向に扇動し続ける。おそらく開催直前までは叩き続けるはずだ。
(出典 Yahoo!ニュース)
しかし、こういったメディアの煽動をよそに、スポーツライターの酒井政人氏は、「そもそも日本に開催中止の権限なし」と指摘する。
(出典 iRONNA)
国民を五輪反対一色に染めようと扇動するマスコミと五輪反対論者！！
英タイムズ紙が「今年の東京五輪を中止すべき時が来た」と報じた事を、錦の御旗を得たかのように朝日新聞は同紙の記事を紹介した。（参考）
タイムズ紙といえば以前、タイムズ紙の東京支局長がとんでもない珍説を訴えていた事を紹介させていただいたように、とんでもない偏見に満ちたメディアである。（参考）日本においてはフェイクニュースの鑑のような代表メディアだ。
朝日新聞は、そんな海外紙の報道を嬉々として紹介したのだ。同じくフェイクニュース新聞だから同然か。そう、慰安婦捏造報道の反省の欠片も感じられないのが朝日新聞だ。
(出典 ダイヤモンド・オンライン)
毎日新聞系列のサンデー毎日は、「「開催ありき」は竹槍でＢ２９を落とすに等しい」と述べた、日本共産党・志位委員長などの五輪中止論を紹介している。（参考）
反東京五輪は、新聞だけではない。週刊誌も同様だ。
いずれにしてもメディアは、世論を東京五輪反対一色に染めたいがため、様々な五輪反対論を報じ続けて国民を扇動してきた。その矛先はＪＯＣと東京都、そして政府だ。
(出典 朝日新聞)
しかし、その内容は五輪ばかりに集中していて、多くの国際大会やプロスポーツが開催されていることには何も触れていない。これは大きな矛盾だ。
だが、そんなマスコミの報道に対して、スポーツライターの酒井政人氏が最終的判断はＩＯＣにあると指摘している。
酒井氏「五輪を中止する権限は日本にない」と断言。マスコミは出来ないことを扇動すべきではない
酒井氏は、「国民の心は東京五輪から離れているように見える」と憂慮している。
新型コロナの影響を心配するとした意見も理解できるとしながらも、冷静な判断が重要だと訴えた。
ルール上、開催国とはいえ日本（東京都）に東京五輪を「中止」する権限はない。決定権があるのはIOC（国際オリンピック委員会）で、東京都らは「考慮の要求」しかできない。
IOC、JOC、東京都の3者で締結した「開催都市契約」には、IOCは「本大会参加者の安全が理由の如何を問わず深刻に脅かされると信じるに足る合理的な根拠がある場合」には中止する権利を有すると記されている。IOCが中止を決めた場合、日本側は補償や、損害賠償を請求する権利を放棄することも明記されている。
（出典 ニッポンドットコム）
これは、朝日新聞も理解していたはずだ。「大会開催の可否は、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が「最終決定権を有する」ことになっている」と報じていたからだ。（参考）知っていながら政府や関係者を批判していたのだから悪質だ。
また、酒井氏は「東京都が開催拒否した場合はスポンサー企業への返金と違約金が発生」とも指摘する。
東京五輪・パラリンピックの大会経費は、大会が1年延期となったことで新たに2940億円が必要となり、総額1兆6440億円まで膨れ上がった。東京五輪が中止となると、日本側は経済的に大きな損失を被ることになる。それは、いずれ国民の生活にも大なり小なり影響を与える。また東京都が開催を拒否した場合は、さらにスポンサー企業（68社、総額約3500億円）への返金と違約金が発生する可能性がある。
（中略）
状況を俯瞰すると、東京五輪は開催される方向で進んでおり、東京五輪の中止を求めることは事実上できない。そうだとすれば、ホスト国であるわれわれ日本人は今、何をしたらいいのか。それは開催のための“準備”ではないか。
(出典 スポニチ)
まさに酒井氏の言うように、どうすれば安全な五輪が開催できるようになるか。意味のある大会にできるか。そこに注力することが今の最重要点だ。
建設的な議論ができない点では、どこぞの野党と瓜二つのメディア。中止する権限もないにも関わらず、世論を煽動するメディアには呆れるしかない。