悪質！社説で五輪反対を主張した朝日新聞、五輪組織委に出向中！反対派に媚を売り、五輪開催時には恩恵を狙うってセコいですよ！！前川喜平さん流の面従腹背？？？
朝日新聞は、５月２６日の朝刊に、東京五輪について、今夏の開催が「理にかなうとはとても思えない」と断言し「今夏の開催の中止を決断するよう菅総理に求める」という社説を掲げた。
しかし、その反面、「スポンサーは下りない」という一貫性のない姿勢により、多くの反感を買った。
しかも、朝日新聞は何と組織委員会に社員を出向させていることも判明した。
朝日新聞、政府へ五輪中止を主張しながら組織委員会に社員を出向させる！！
反対派に媚を売った朝日新聞の五輪中止社説。スポンサーをしながら中止を訴えた社説は、一般人のみならず、朝日新聞社内でも反感を買っていた。
「十分な社内議論を経ずに社説の掲載が決まったこともあり、反発の声は大きかった。スポンサーという立場はもちろん、大会組織委員会にはウチの“身内”もいますから。表立って中止を訴えることに否定的な社員は少なくないんです」
この“身内”とは、組織委に出向中の朝日社員を指す。
朝日新聞の内情がうかがい知れる。
朝日新聞の社内に反発の声があったとしても、社説として意見している限り、国民は朝日新聞の総意として受け取る。
「十分な社内議論を経ずに」掲載された社説が、海外にまで伝わった。我国の信用を落とすことに懸命になる朝日新聞の姿勢は、昔から何一つ変わっていない。
オフィシャルパートナーだからといって社員を出向させねばいけないわけではない！！
東京五輪の開催について、立ち位置がはっきりしない朝日新聞。その朝日新聞はのうのうと社員を東京五輪組織委員会に出向させている。しかし、オフィシャルパートナーだからと言って、社員を出向させなければいけないという訳ではない。
五輪オフィシャルパートナーに名を連ねる新聞社は朝日のほか、読売新聞社、毎日新聞社、日経新聞社の計4社。各社に組織委への出向状況を聞くと、朝日は「事業部門の社員1名が出向しています」（広報部）と認めたが、日経と毎日は「出向させていない」（ともに広報部）と回答。読売は「社員の人事に関する質問にはお答えしておりません」（広報部）とのことだった。
読売新聞は口を濁しているが、毎日新聞と日本経済新聞は社員を出向させていないという。
あの社説を掲載する前に、出向している社員を引き上げるのが筋ではないのか？？？そしてスポンサーを降りた上であの社説を掲載するというのが筋というもの。
しかし、筋を通さずに社説を掲載したのは、大会前に反対意見を述べて、東京五輪開催反対派に媚を売ったとしか思えない。そして世論を反対に誘導しようとしたのだ。
朝日新聞が東京五輪開催反対派に媚を売らなければならない理由はある。売上が落ちており、さらには赤字を計上しているからだ。媚を売り、売上に繋げようとする朝日新聞の魂胆が見え隠れしている。
東京五輪を巡る報道で明らかになったのは朝日新聞の浅はかさだ。東京五輪をめぐって一貫した対応を取ることもできない朝日新聞。朝日新聞が信用に値しないメディアであることが、より一層鮮明になった。
信用を落としたメディアが採るべき道はただ一つだ。
早期の新聞事業を含めたメディア事業からの撤退だ。朝日新聞の名が、東京五輪を境にして我国からフェードアウトしていくことを願わずにはいられない。