大朗報!世論調査で明らかになった東京五輪の高評価!!一方で、東京五輪の延期・中止を煽っていたメディアは北京五輪については大沈黙!!!
北京五輪の外交的ボイコットに注目が集まる中、NHKが実施した世論調査で東京五輪が国民から高評価を得ていたことが判明した。
東京五輪の開催にこぎ着けるまで、野党やメディアの苛烈なネガティブキャンペーンが展開されたことは記憶に新しい。
そのメディアはというと、人権問題を抱える中国で開催される北京五輪についてはネガティブキャンペーンを実施するどころか、まさかの沈黙だ。
メディアは北京五輪に無関心なのか、それとも中国に忖度しているのか???
高評価だった東京五輪!!!
前代未聞の一年間の開催延期の末に開催された東京五輪。参加選手達は厳しい感染症対策を実施した上で参加した。多くの会場で無観客開催されたことも、五輪の歴史を見れば異例だった。
多くの困難を克服して開催された東京五輪だったが、国民からの評価は大会ものだった。NHKが実施した世論調査では「日本で2度目となる夏のオリンピック・パラリンピックが開催されたことについて」の質問には、「とてもよかった」「まあよかった」を合わせると脅威の78%に上ることがわかったのだ。
そして苦渋の決断だった無観客開催についても「適切」「どちらかと言えば適切」と答えた人は92%だ。
東京五輪の延期・中止を煽っていた野党とメディアはこのような世論調査の結果に、悔しい想いをしているに違いない。
東京五輪のスポンサーでありながら、開催延期・中止の旗頭になっていたのが朝日新聞だ。
東京五輪を批判していた朝日新聞、北京五輪について批判をしない?
多くメディアが東京五輪について延期・中止を求めていたが、その中でもスポンサーを務めていながら異様な行動に出たのが朝日新聞だ。
朝日新聞は、こともあろうに社説で東京五輪の中止を求めたのだ。
新型コロナウイルスの感染拡大は止まらず、東京都などに出されている緊急事態宣言の再延長は避けられない情勢だ。
この夏にその東京で五輪・パラリンピックを開くことが理にかなうとはとても思えない。人々の当然の疑問や懸念に向き合おうとせず、突き進む政府、都、五輪関係者らに対する不信と反発は広がるばかりだ。
冷静に、客観的に周囲の状況を見極め、今夏の開催の中止を決断するよう菅首相に求める。
(中略)
コロナ禍で、競技によっては予選に出られなかった選手がいる。ワクチン普及が進む国とそうでない国とで厳然たる格差が生じ、それは練習やプレーにも当然影響する。選手村での行動は管理され、事前合宿地などに手を挙げた自治体が期待した、各国選手と住民との交流も難しい。憲章が空文化しているのは明らかではないか。
(このように朝日新聞は、東京五輪のオフィシャルパートナーであった。 出典 朝日新聞デジタル)
五輪憲章も持ち出して中止を訴えていた朝日新聞。朝日新聞が本気で中止に持ち込みたかったに違いない。
そんな朝日新聞だが、来年の冬に開催される北京五輪については驚きの記事を配信している。
来年2月4日の開幕まであと50日となった北京冬季オリンピック(五輪)は、新型コロナウイルスのリスクを抱えた中での開催となる。「ゼロコロナ」を掲げる中国側は、今夏の東京五輪以上の対策を徹底しようとしている。
朝日新聞は何も分かっていないのか。確かに東京五輪では、新型コロナの感染防止対策が最優先課題だった。それは北京五輪でも変わらない。だが、北京五輪を開催する中国は、新疆ウイグル自治区等の人権問題を抱えているのだ。徹底的にボイコットを政府に求めるべきではないのか?
この人権問題が改善されないから各国は外交的ボイコットを表明・検討していることを朝日新聞は理解しているのか。
「東京五輪以上に新型コロナ対策をやっています、だから北京五輪は安全です」という訳ではないのだ。
東京五輪の中止を訴え、中国の人権問題はスルーして北京五輪を後押しするのが朝日新聞の姿勢なのか。
朝日新聞が仮に報道機関であるなら、しっかり中国の人権問題を認識するべきだ。そして東京五輪と同様に社説で北京五輪の中止を訴えるべきだ。それが筋だろう。