能登半島地震で救助の６割が空から救出・・・陸の孤島での救出の困難さを物語る
以前、朝日新聞が、２月１０日に「「不利な条件、言い訳に過ぎない」能登の自衛隊派遣、大胆な検証を」と言うタイトルのインタビュー記事を掲載したことを紹介させていただいた（参考）。記事には「陸路が寸断される中、海路・空路で創意工夫しながら活動してきました。ただ、そうした活動を評価する声に埋没しがちな、犠牲者や被災者の声を忘れないでほしい。『一刻も早く救助に駆けつけて欲しかった』と考える人たちからすれば、不利な条件だったというのは言い訳に過ぎません」と記されていて、自衛隊の安全や、大量投入することのリスクなどまるで考えていない内容だった。
そんな中、20日に、読売新聞が「能登半島地震で救助の６割、空から救出…「陸の孤島」ヘリ有効」を報じ、過酷な現場の中、自衛隊がヘリを駆使して被災者救助に当たっていたことを紹介していた。
能登半島地震で自衛隊が１月１～８日に救助した約４８０人のうち、６割を超える約３１０人がヘリコプターなどの航空機で救出されたことが防衛省の集計でわかった。熊本地震では航空機で救助されたのは７％だった。今回の地震では、半島北部が道路の寸断により「陸の孤島」と化しており、ヘリによる救助の重要性が改めて浮き彫りになった。
航空機による救助について、空自トップの内倉浩昭・空幕長は今月１５日の定例記者会見で、ヘリ部隊の隊員が「着陸できる場所を見つけるのに大変苦労した」と語った。内倉氏は「上空からは平らに見えても、着陸場所の地面がヘリの重さに耐えられるか判断は難しい」とし、隊員はヘリの回転翼が吹き下ろす風（ダウンウォッシュ）でがれきを飛ばす危険がない場所や、ロープで安全に降下できる場所を慎重に探したと説明した。
（出典 航空総隊司令部公式Ｘ）
困難な状況でも自衛隊はベストの対応をしていたことが解る。この経験は、確実に今後の災害において活かせる時が来るはずだ。
朝日新聞の訳の分からない精神論の提言よりも、こういった実際の現場での対応や、今後への教訓などを報じる方が、情報としてよほど有益だと考える。
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